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「代表選」メディア狂騒曲第2楽章

 -巷では小沢フィーバーが起きている。なのにマスコミ世論の菅支持は奇態なり- 

 民主党の代表選も早や中盤に差しかかり、14日(火)の投票日まであと8日となりました。1日夕の小菅共同会見、2日の日本記者クラブ主催の討論会。そして4日は東京で5日は大阪で、両候補そろっての立会演説会が催されました。
 少し前の『総理にふさわしいのは?』で述べましたように、1日の共同会見は小沢候補が菅候補を圧倒的にリードしていました。会見に臨む態度、風格、答弁の内容等々、現職総理の菅直人をまるで相手にしない貫禄勝ちの印象でした。

 それは1回限りのことではなく、多分大阪での立会演説会に至るまで、小沢一郎が菅直人を終始圧倒していたのではないかと推察されます。
 事実4日、5日の東京と大阪での2人による立会演説会では、大聴衆から自然に「小沢コール」が湧き起こり、2001年の小泉フィーバーを髣髴(ほうふつ)とさせるものだったようです。対して菅候補には、「早く総理を辞めろ !」「具体策を言え」などというヤジが飛び交ったというのです。
 これには小沢一郎も気をよくして、「えらく熱心に応援してもらったね。ちょっと菅さんに申し訳なかったくらいだ」と余裕のコメントをしています。

 ちなみに日刊スポーツが現場の聴衆から聴き取った調査では、「小沢支持…70%、菅支持…25%」と出て、小沢支持が圧倒的であることが数字でも裏づけられた形です。

 ところが、何でこうなるの !?これが先週末に行った新聞・テレビ各社の世論調査の結果ではまるで逆になるのです。例えばTBSテレビ調査では、「菅支持…66%、小沢支持…18%」という具合です。これは先々週とほぼ同じような結果です。また他社のも似たりよったりの結果となっています。
 毎度のことながら、「これが本当に民意なのか?」と首をかしげざるを得ない調査結果なのです。

 大マスコミが実施すると、ネット世論調査や日刊スポーツ調査とどうしてこうも大きく違ってくるのか?両調査を比べた場合、ネット調査などでは不正な操作の入り込む余地はまったくありません。その余地が大有りなのはマスコミ各社調査の方なのです。
 それなのに「世論」としてまかり通るのは、常に「マスコミ世論」の方です。これだけ大きく違うのです。世間に与える影響の大きさからして、大マスコミは一度世論調査の手法-誘導的な質問をしていないか、調査集計に不正がないか等々-を国民に広く情報公開すべきなのではないでしょうか?

 ところで大マスコミのうち、新聞とネットの両方で世論調査を実施した新聞社があります。読売新聞です。そして案にたがわず、ここでも新聞紙上とネット上の結果は真逆だったのです。これに「読売は新聞紙上で、両方の結果の違いを包み隠さず報道すべきだ」と訴えていたのが植草一秀元早大教授です。
 「これはまずい」とでも思ったか、つい先日ネットの「YOMIURI ONLINE」調査が突如削除されたというのです。これは明らかに犯罪的なのではないでしょうか?読売をはじめとした「マスコミ世論」の不正性、謀略性の疑いがさらに増すことになります。

 しかしこの問題でも当の小沢氏本人はいたって冷静そのものです。小沢氏は6日深夜のTBS『NEWS23クロス』に出演し、その中でTBSの最新調査結果(前掲)について感想を求められました。
 小沢氏は、「あヽそうですか。一応参考にはしますけれども、特に気にはしません。調査とは言っても、新聞各社からネットまでさまざまなものがありますから。何もTBSさんのものが絶対と言うわけでもないでしょ?」と軽くいなしていました。ピンポン、大正解 !!

 始末の悪い大マスコミは、さらに代表選の現状分析なるものを行っています。国会議員では小沢氏がややリード、しかし地方議員や党員サポーターでは菅氏がリードしているというのです。まだどちらとも決めかねている議員や党員サポーターも多く、今後どう転ぶか予断を許さないというのです。
 しかし現時点でも、小沢氏が断然優位に立っているというのが専門家の見方です。官報複合体の利害を代弁してくれている菅政権とマスコミは一体で動いています。報道各社は菅陣営不利を極力隠す情報操作によって、あわよくば形勢逆転を狙っているわけです。

 そこで菅陣営とマスコミ各社が狙い定めているのが、先に投票結果が分かる地方議員と党員サポーターです。ここで過半数以上の票でも得られると、それを事前に公表して、14日の本選になだれ込み国会議員票を一気に取り込もうという作戦です。
 01年小泉が亀井静香らと戦って勝った時のパターンの踏襲です。菅直人は本質的にポピュリズム(大衆迎合)政治家、その点でも小泉政治の亜流、いろんなところで小泉的手法を真似してもおかしくはないのです。

 恐いのはいくら“死に体化”しているとはいえ、現在政権を握っているのは菅陣営であり、それを陰に陽にバックアップしているのが大マスコミであることです。悪知恵に長けた仙谷官房長官、旧自民党政権下かなりの官房機密費をせしめたに違いない新聞・テレビの経営陣らが、残る8日間どんな謀略を仕掛けてくるのか?ということです。
 この国に脱アメリカ、脱官僚政治を実現させ、真の独立国に相応しい国民主導の政治を取り戻すべく、小沢首相誕生の瞬間まで気を引き締めていきたいものです。

 (大場光太郎・記)

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