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真実の近現代概略史(3)

ロスチャイルドおよびロックフェラー両財閥の、桁外れの巨大さ

この写真をみてください。6名の歴代アメリカ大統領です。
彼らは、すべて任期中に暗殺未遂もしくは暗殺されています。そして、もうひとつ共通して言えることは、通貨発行権を取り戻そうとしたことです。
たとえば、ケネディ大統領は、1963年6月に通貨発行権を取り戻し、政府発行紙幣を流通させますが、半年後には暗殺され、政府紙幣は即座に回収されました。それ以降、通貨発行権を取り戻そうとする大統領は出てきていません。
ことの真相はわかりませんが、いずれにせよ通貨発行権は世界の根幹に関わることに間違いなさそうです。

さて次に、ロスチャイルド財閥、および、ロックフェラー財閥の巨大さをみていただきます。

ロスチャイルド一族は、世界中の多分野の巨大企業を所有しています。ここにあるものは、その中で代表的な一部です。
専門分野である銀行業、保険業など金融関係はもちろんのこと、資源、エネルギー産業、マスメディア、工業分野、エンターテイメント、食品、薬品産業まで、その分野は生活に関わるほぼ全てといっても過言ではありません。
また、戦争に必要とされる「お金・石油・原子力・武器・世論形成に必要なメディア関連企業」なども所有しているということです。中でも「ロッキード・マーチン社」は航空機の会社として有名ですが、軍需産業分野で売上世界一の会社でもあります。

一方、こちらはロックフェラー財閥系列の巨大企業の代表的な一部です。 こちらもあらゆる分野の巨大企業を所有しています。
石油分野はもちろんのこと金融関係でも巨大企業を所有しています。数が少なく見えるかもしれませんが、最近の経営統合で巨大になったメガバンクです。「メリル・リンチ」は現在、ロスチャイルド系の「バンク・オブ・アメリカ」に吸収されています。
ロスチャイルド財閥同様、ロックフェラー財閥も戦争に必要な「お金・石油・武器・世論形成に必要なメディア関連企業」すべてを所有しています。また、ボーイング社も航空機の会社として有名ですが、軍需産業の売上で世界トップ3に入る企業です。

この表は2007年、世界の軍需産業収益ランキングです。
戦争を起こすときに欠かせない軍需産業は、空母やジェット戦闘機、高性能爆弾などの他戦闘に必要なすべてのものを供給しています。
世界のナンバー1,2がロスチャイルド財閥とロックフェラー財閥の企業であることは注目に値します。

次に見ていただきたいのは、アメリカの軍需産業の実態です。この動画は、2005年サンダンス映画祭グランプリ受賞作である映画「なぜアメリカは戦争を続けるのか」(原題:WHY WE FIGHT)から抜粋したものです。冒頭で語られる「ロッキード・マーティン、マクダネル・ダグラス、ボーイングの3社」とありますが、マクダネル・ダグラス社は現在ボーイング社に吸収されているので、ロッキードとボーイングの2社のことになります。

この言葉は、初代マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドの妻であり、国際銀行でヨーロッパを支配した5人のロスチャイルド兄弟の母であるグートレ・シュナッパーのものです 。

近代に起きた世界中の戦争はすべて、彼女の言葉通り、彼女の息子たちが支配する国際金融権力によって、立案され、計画されました。当事国に必要な「資金と武器」の供給にいたるまで全ての支援を受け、意向を受けた政治家が両国に配されます。戦争は、用意周到に意図的に起こされてきました。

ロスチャイルド財閥は、明治以降の日本にも大きな影響を及ぼしていた

これほどまでに巨大な力を持つロスチャイルド一族は、欧米ばかりでなく日本にも大きな影響を与えてきました。それでは、次に「日本の近代の歴史」を振り返っていきましょう。

明治以降から現在に至る歴史の中で、特に戦争とお金の分野では、いつもロスチャイルド家またロックフェラー家が、深く関わっていました。
彼らはけっして歴史の表舞台に出てくることはありませんが、日本の歴史上の大事件の裏には、いつも彼らの存在があったのです。
明治以降の日本の歴史は、ロスチャイルド家およびロックフェラー家、また彼らに仕える国内の政治家によって起こされてきた戦争の歴史であるといっても過言ではありません。

明治維新は、「文明開化」といわれるように今の近代化された日本の出発点です。
人々のファッションが変わり、考え方、 政治、経済、法律、 宗教にいたるまで、すべてが近代化の名のもとがらっと一気に西洋化していきました。
この歴史に残る一大事件を成し遂げたのは、地方の侍でした。おもに薩摩藩・長州藩・土佐藩など地方の下級武士たちです。

中でも代表的な維新の三傑といわれるのが、西郷隆盛、大久保利通、木戸孝允(旧名:桂小五郎)ですが、当時、敵対していた両藩を結びつけたのが坂本龍馬であるとされています。
この両者が結び付いた軍事同盟である薩長同盟の結果、倒幕運動が功を為し、明治維新に至ったとされています。今でも語り継がれる坂本龍馬による大手柄です。しかし、実際には……。

その背後にトーマス・グラバーというイギリスの武器商人の存在がありました。
グラバーは、ロスチャイルド家の系列会社であったマセソン商会の社員として中国の上海に派遣され、その後、日本代理人として長崎に赴任し、グラバー商会を設立します。来日当初は、生糸や茶の卸売をしていましたが、幕末の混乱に着目して薩摩・土佐藩士など倒幕派を相手に、武器や弾薬を売り始めます。
当時、幕府に敵対していた長州藩は、長崎のグラバーから武器を買うことを幕府から禁じられていました。そこで、龍馬はグラバーから分けてもらった武器を薩摩藩名義で、長州に流すことで両者を和解させることに成功したのです。

実のところ、これは龍馬を使って薩長を結びつけ、その後、両藩を支援して幕府を転覆させるというグラバーの計画でした。
また、それ以前にも敵対していたとされる薩摩藩の五代友厚や長州藩士の伊藤博文など、両者ともに交流のあったグラバーは、彼らにイギリス留学を斡旋し、当地で交流させます。
つまり、龍馬が両者をつなぐ前に海の向こうではグラバーの仲介で、薩摩と長州はすでに結びついていたのです。

なかでも、グラバーの手引きによりイギリスに密航し留学した長州藩の5人の若者たちは「長州ファイブ」または「マセソンボーイズ」と呼ばれました。というのも、今の価値で10億円とも推測される彼らの留学費用の大部分を負担したのはグラバーの勤めるマセソン商会の社長、ヒュー・マセソンその人だったからです。
さらにヒューマセソンの上には、世界一の金融王ネイサン・ロスチャイルドの息子であるライオネル・ロスチャイルドがいました。
ライオネルやマセソンにかわいがってもらった5人の若者たちは日本に帰り、明治新政府ができた後、日本の最高指導者となります。

いわば、ロスチャイルド家当主の子分であった若者たちによって、明治の日本が作られていたわけです。  (以下次回につづく)

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コメント

そのとおりです。ロスチャイルドに日本は乗っ取られたんです。

明治15年、伊藤博文(山口県出身)がアメリカの中央銀行(ロックフェラー&ロスチャイルド系列の銀行組織)、をまねて東京第一国立銀行(日銀)を創設しました。

明治15年(1882)、日本の中央銀行として日銀が経営を開始した其の日から日本はユダヤの下僕となったんです。*印刷権とは印刷した紙幣の額+利息を国から取る馬鹿げたシステムです。

伊藤博文が印刷権を日本幕府の手からユダヤ銀行に売り渡したんです。

織田信長、豊臣秀吉、マムシの道三、みんなユダヤ人の手下ですよね。日本人はユダヤ人が創った嘘の歴史をありがたく受け入れている。そこが一番腹が立つんです。

投稿: お金 | 2011年4月21日 (木) 21時10分

お金様
 貴重な情報大変ありがとうございます。日銀の前身の東京第一国立銀行の創設の次第、よく分かりました。
「マセソンボーイズ」の一人の伊藤博文が、ロスチャイルドの息かがりによって創ったものだったのですね。以来百数十年この国の紙幣印刷権は、ユダヤの手に握られていることになるのですね。
 私はこれまで、ユダヤやフリーメーソンと最初に接触した日本人は坂本龍馬だとばかり思っておりましたが、遠く織田信長など戦国時代にまで溯るのでしたか?そうしてみれば、ユダヤの我が国侵略を水際で食い止める手段として、江戸幕府の鎖国は意義があったことになります。ただ当時の幕府には、夷荻排斥くらいの考えしかなかったかしれませんが…。
 こうして見てみますと、今日我が国が抱えている難題、病根はすべて、ユダヤ資本に首根っこを掴まえられていることにありそうです。この状況からいかに脱却するか?今国民一人一人に問いかけられている、切実な大課題だと思います。
 まずはその前提として、こういう裏の構造を多くの人に知っていただかなければなりません。

投稿: 時遊人 | 2011年4月21日 (木) 23時48分

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