首都圏直下型地震カウントダウン !？

　－「４年以内に首都圏地震７０％の確率」ということはきょう、あすかも知れない－

　２８日（土）早朝首都圏で地震がありました。同日午前７時４３分頃、関東地方を中心に地震があり、山梨県河口湖町や忍野村で震度５弱、神奈川県厚木市や静岡県三島市で震度４を観測したのです。
　震源地は山梨県東部富士五湖で、震源の深さは約２０ｋｍ、マグニチュード（Ｍ）は５．５と推定されています。

　私は、今回名前の出た厚木市に居住していますので、この地震バッチリ体感しました。同時刻前後数分置いて二度ほど大きな揺れがきました。
　昨年３月１１日の大地震では当地でも、かつて経験したことのないような長い横揺れでした。あれが問題の長周期振動であることを後で知りました。
　３・１１に比して今回のは大きい揺れが来たかと思ったら、すぐに収まる体のものでした。それも横にゆらゆらというのではなく、下からドスンと突き上げられるような感じです。それによって震源地は遥か遠方ではなく、近いことが分かりました。

　これと同じような揺れを元旦にも経験しました。同日午後２時半頃、関東から東北にかけた広い地域を震度４の揺れが襲ったのです。先ずもって地震からスタートする元旦というのは、あまり気分のよいものではありません。
　それにこの国は、昨年の東日本大震災直後の２、３ヶ月は、そこそこ体で感じられる地震を繰り返し経験し、その間はまるで列島全体が船酔いの中にいるような状態でした。

　その頃も「近いうち次は首都圏が直下型地震に見舞われる」と囁かれたものでした。今またそのとおりです。元旦早々の地震が利いているためなのか、夕刊紙『日刊ゲンダイ』などは連日のように「地震警戒情報」を掲載しています。
　同紙１面最上段には、以下のような大見出しが踊っています。

　「平田教授　首都直下巨大地震の根拠」　（１月２５日）
　「Ｍ７臨海液状化　芝浦・銀座危ない」　（１月２６日）
　「異様データ　首都大地震　切迫」　（１月２７日）
　「北関東Ｍ８迫る　地震に強い街ランキング」　（１月２８日）
　「けさも富士五湖５弱　関東地震恐怖マップ」　（１月３０日）

　これは一応は、夕刊紙という商業紙ならではの、ドギツイ大見出しをドンと掲げて消費者の目を引きつける「売らんかな商法」ともいえます。
　しかし日刊ゲンダイあたりがここにきて「首都圏地震」を連日取り上げるのは、過日東大地震研究所が「４年以内にＭ７級の首都圏直下型地震７０％」という衝撃的な発表をしたことが背景にありそうです。

　東大地震研のこの発表には、長年積み重ねてきた各種地震データの緻密な裏づけがあり、かなり説得力がありそうです。
　「４年以内にＭ７以上の首都圏地震が起きる確率７０％」。これはもうそれまでに首都圏を直下型地震が襲うのは、ほぼ間違いないとみていいのでしょう。東大地震研がこの時期にそれを公表したということは、「今からその心積りで備えておいてくださいよ」という、警告・警報の意味合いがあるとみるべきです。

　昔から「地震、カミナリ、火事、親父」は、“おっかないもの”の代名詞でした。分けても地震はその筆頭に挙げられています。「天災は忘れた頃にやってくる」という寺田寅彦の有名な言葉がありますが、地震はその最たるものです。天気予報のように前もって日にちを予測できれば、被害は最小限に食い止められるでしょうに。
　３・１１大震災がまさに降って湧いたような天災でした。それに同震災は直後に“想定外”の大津波が襲いかかり、多くの方がお亡くなりになり、また宮城、岩手など太平洋沿岸の広範囲の地域を壊滅的に破壊しました。

　仮に首都圏がＭ７級の大地震に襲われたら、東日本大震災とは比較にならないほどの激甚災害となるのは明らかです。
　当厚木市も首都圏周縁部に位置しています。当市２１万余市民の大半は、相模川流域の市街地に居住しています。同川によって形成された沖積層の上に当たり、いわゆる軟弱地盤です。本厚木駅周辺では昭和４０年代頃、７０ｃｍも掘れば水が沁み出してきたほどです。そのため当時は「厚木の街中に１０階のビルを建てるのは無理だ」と言われていました。しかしその後地盤改良や（数１０メートル下の岩盤まで基礎杭を打ち込む）深基礎工法などの進歩により、駅周辺には１０何階ものビルが林立しています。
　しかしいざとなったら、かなりヤバイと思います。

　仮に東日本大震災時の大津波が相模湾を襲ったら、厚木市庁舎くらいまで波が押し寄せるという試算もあるようです。そうなったら海岸べりのお隣の平塚市はひとたまりもないわけです。それ以外にも大磯、茅ヶ崎、藤沢、鎌倉、逗子、横須賀、横浜など沿海地域…。
　しかし何と言っても最大の被害地は首都東京の２３区です。人口が密集している上、耐震がロクにされていない古いビル、建物、設備がどれほどあることやら。そこに日本の主要な機能が一極集中しているのです。首都が壊滅したら国全体の機能が麻痺し国中大パニックに陥りかねません。

　当該自治体は今回の東大地震研の公表を受けて、市民の「生活と安全」を守るための、今まで以上に真剣な防災対策が求められます。それに国と東京都は、橋下徹大阪市長の「大阪都構想」を至急検討するなど、首都機能分散を真剣に考え実行に移してもらいたいものです。
　忘れていました。一番大切なのは、私たち３、４千万首都圏民の、地震に対する常日頃からの備えですね。

　（大場光太郎・記）