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アメリカ合衆国の実態は「株式会社USA」である

-つい最近『アトランティス文明とアメリカ』をトップ面に再掲載した。が、それを抜きにしても超大国アメリカは、911以降特に露わになってきているとおり、深刻な問題を抱えた国なのである。今回はその問題の核心に迫る「るいネット」投稿記事の転載である。早い話が、世界に範を垂れるべき民主主義国家とされてきたアメリカ合衆国なるものは、実はアメリカ国民のものではなかったということである。詳細は本転載文をお読みいただきたいが、やっぱり。突きつめて言えばロスチャイルドを中心とした悪魔血流の国だということである。それが顕著になったのは1871年からだという。かのリンカーンはそのことに気づき、アメリカを国民のものに取り戻そうとして既にその数年前に暗殺されていた。わが国ではその三年前、明治維新が英国ロスチャイルドの思惑通りに成し遂げられ、いよいよ日本に対する悪魔支配が本式に及ぼうかという時期に当たる。911以来自分たちの国が益々おかしな方向に向かっていることを、今では多くのアメリカ国民が気づきつつある。また「軍産複合体」という悪魔勢力のうま~い飯の種として散々食いものにされたきた「米軍」は特に多くが真実に目覚めているらしい。アメリカを、米軍を、アメリカ国民の手に取り戻そうとして送り込んだ代表がドナルド・トランプ大統領ということのようだ。だからトランプはそういう深刻なアメリカの実情をよく把握しているのである。悪魔勢力のプロパガンダ報道機関の米メディアが事あるごとにトランプを総攻撃し、三度も暗殺未遂にあったというのもその故なのである。ご案内のとおり、現安倍政権、霞ヶ関各省トップ官僚群、大手マスコミはそういう本質を知らないまま旧態依然たる従属姿勢で宗主国と付き合っていこうとしている。それに骨の髄までコントロールされているのが多くの国民である。アメリカ国民がそうであったとおり、我々日本国民も「奴隷状態」なのである。「ケツの毛まで抜かれていてまだ気づかんか」(日月神示)の最終段階である。 (大場光太郎・記)-

【悪魔オカルト都市、ワシントンDC画像】

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米国国会議事堂の俯瞰図。悪魔のシンボルのひとつ「ふくろう」が現れる。

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ワシントンDCの「五芒星(ごぼうせい)」をたどると、尖端にホワイトハウスがある。

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五芒星と悪魔バフォメット。五芒星は米ペンタゴン建物がそうである通り「戦争」のシンボル。

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方や六芒星はイスラエルの国旗であるとともにルシファーのシンボルでもある。

アメリカ:闇の支配構造と略奪戦争
323823 トランプ大統領の「ワシントンD.C.との決別」は、金貸し支配からの脱却を意味する。
 
佐藤祥司 ( 壮年 ) 17/01/27 PM11 

トランプ大統領は就任演説で言った「政治の権限を首都ワシントンから米国民に返す」という言葉はかなり意味深い。なぜならワシントンD.C.は、「闇の支配者」つまり、ヒクソス系ナチスアメリカの巣窟だからだ。
そこから権限を奪取するということは、金貸し←奥の院:金主からの離脱を意味する。

参考に、『2016年世界情勢はこうなる!6~ワシントンD.C.を乗っ取ったヒクソス~』リンクからワシントンD.C.の実態を紹介しておきます。
以下引用
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ワシントンD.C.は、南北戦争で、事実上、アメリカ共和国が破産状態になった1871年2月21日、第41回アメリカの連邦会議で「DC(District of Columbia)法」(1871年法)が可決したことによって成立する。

アメリカ建国で誕生したアメリカ共和国は、この時、事実上、滅んだ。つまり、アメリカ人の国である「アメリカ」は消え去ったのだ。

では、アメリカは誰の国となったのか?

リサ・ジュリアーニは「ヨーロッパの王族と国際的銀行家」と、断言している。
「本質的には、この1871年法は、THE UNITED STATESという名称の企業の設立に関わるものだった。ここで大文字が用いられていることに注目してほしい。この、外国の資本が所有する企業は当初の理想的な憲法を片隅に追いやってしまった。1871年法によって名称は大文字表記となり、前置詞はforからobに変更されて、“The Constitution for the united states of America(アメリカ各州を統合するための憲法)”は、“The CONSTITUTION OF THE UNITED STATES OF AMERICA(米国という名の企業の憲法)”に変えられたのだ」(記事要約)

1871年法によって「アメリカ合衆国」は「株式会社USA」となったというのだ。

たとえば大企業の持株会社、いわゆるホールディングスは本体とは別組織の株式会社となる。それと同じくアメリカ合衆国という巨大企業の株式をワシントンD.C.という持株会社が管理する。当然、そのホールディングスの株式を持つオーナー、株主がアメリカ合衆国全体を支配することになる。

このシステムを作ったのは、リサ・ジュリアーニによれば「ロンドンのロスチャイルド家」という。ヨーロッパの王族、特権階級層が、アメリカを「金の卵を産むガチョウ」とみなして効率的な収奪を図ってきたというのだ。

そのシステムは、本書最終章でも述べるが「ドル」の発行権となる。要するに国家の基盤である通貨発行権をワシントンD.C.というシステムによって合法的に奪ったのだ。
それだけではない。アメリカ市民は、自分たちの払った税金すら、自分たちのために使えなくなっている。「株式会社USA」に水から稼いだお金を横取りされているのだ。

アメリカには、IRS(Internal Revenue Service)という国税庁がある。ここにアメリカ市民は税金(連邦税と州税)を納めている。ところが、その納めた税金は、アメリカの国家予算(州予算)としては、いっさい、計上されないのだ。

その使途は、驚かないで聞いてほしい。

なんと67%がイギリス王室(を中心としたヨーロッパ王族、貴族)に渡され、残る23%はワシントンD.C.の株主に、そして残る10%はIRSの経費となっているといわれているのだ。

では、アメリカはどうやって予算を組んでいるか。これは国債を発行して米連銀(FRB)に買い取ってもらい、それでドルを刷って賄っているのだ。それでも足りないときはドラッグや人身売買などCIAによる非合法は手段で稼いだダーティー・マネーで補うしかない。アメリカが年がら年中、世界中で戦争をしているのは、そのためだ。戦争をしなければ、ダーティー・ビジネスが出来なくなるからである。

数字については未確定の情報も多いが、構造的には間違っていない。
アメリカを支配するには、別に大統領になるとか、二大政党の党首となって議会でたくさんの議席を獲得する必要など、全くないのだ。
ワシントンD.C.の株式を押えてしまえばいいのである。ワシントンD.C.はコロンビア特別区ではなく「デーモン・カンパニー」となった。悪魔教徒(サタニスト)の城となった。
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(以上、転載終わり)

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