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【日本の学力低下が深刻】国際学力調査で全科目が中国以下に 世界が賛嘆した昔日の日本の学力は今や見る影なし 現状では過去の栄光を取り戻すことは不可能

-国際学力調査において日本の子供たち(同調査は15歳が対象)の学力低下が著しいという。学力は間違いなく「国際的競争力」に直結すると思われ由々しき事態である。調査内容等については以下転載文をお読みいただくとして、どうしてわが国の子供たちの学力はここまで低下してしまったのだろうかということを少し考えてみたい。それについて「ゆりかりん」さんは「子ども達を大事にする気のない安倍政権では、こうなるわな」と端的に指摘している。確かにおっしゃるとおりなのである。エスカレーター式の成蹊大学ですら主要科目の単位が取れず留年のはずがいつの間にか裏口から卒業してしまった、そんな低IQだから母校の「成の字」すらまともに書けない、そんな安倍晋三にとって「教育」など最も関心の薄い分野だろう。と思いきや、こやつら「道徳教育の強制」など片腹痛いことをおっぱじめ始めた。モリカケ、桜疑獄犯罪総理が何を抜かすか、とんだブラックジョークではないか。というような次第で、無知蒙昧、厚顔無恥な安倍晋三長期政権のせいでこの国の子ども達の学力低下に拍車がかかったのは間違いないだろう。が、それはもっと前から長期的スパンで起きていたとも見なければならない。原因はいろいろ考えられるが、やはり大きいのは詰め込み教育の弊害、テレビのバラエティなど低俗番組の影響、ゲーム機への没頭、読書をしなくなったことなどが上げられるかと思う。国際学力調査で日本は前回より「読解力」を大きく落としたという。平成以降、子どもも大人も本を読まなくなったのである。これが学力低下の意外に大きな要因なのではないかと思われるのである。灘校「奇跡の授業」の橋本武先生(故人)は、「国語力は他の学科の理解力に直結する。それは「物事の本質に迫ろうとする力」であり「生きる力」と言い換えてもいい」とおっしゃっている。戦前、戦後日本人はどの国の人々より読書好きな国民だった。それが気がついた時には「月一冊の本も読まない」国民に成り下がっていた。周囲の風物の移ろいの観察になどとんと関心なく、歩きスマホに夢中なこの時代。「長期的活字離れ」傾向がこの先改まるものなのだろうか? (大場光太郎・記)-

ゆりかりん @yurikalin 6時間前


今回の国際学力調査の3つの部門とも1位が中国主要都市・省(北京・上海・江蘇・浙江)、2位はシンガポール、3位はマカオ。日本は「大学教育」で51位と悲惨な結果。子ども達を大事に育成する気のない安倍政権では、こうなるわな。日本は確実に衰退している。

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日本、国際学力調査で全科目が中国以下に…「大学教育」は世界51位の悲惨な結果
        大﨑孝徳/デ・ラ・サール大学Professorial lecturer
      【この記事のキーワード】おもてなし, OECD, 学力調査, 読解力

ビジネスジャーナル

 OECD(経済協力開発機構)が世界79の国と地域の15歳60万人を対象に科学、数学、読解力を測定した「PISA」と呼ばれる国際学力調査の結果が発表され、大きな話題となった。日本は科学5位、数学6位とトップレベルながら、読解力が15位と前回より順位を7つ下げてしまったことに関心が集まった。ちなみに、2000年の調査において、日本は科学2位、数学1位、読解力8位という結果であった。

 日本人の読解力が低下した要因に関しては、ゲーム時間の増加などによる学習時間の減少、SNSの普及によるコミュニケーションの短文化、読解力を養う学校教育の問題などが指摘されている。
 今回の国際学力調査のトップ3に注目すると、3つの部門とも1位が中国主要都市・省(北京・上海・江蘇・浙江)、2位はシンガポール、3位はマカオと、中国および中華系の健闘が目立っている。

 

 また、アジア勢が上位を占めるなか、ヨーロッパの小国ではあるものの、ICT(情報通信技術)の活用度の高いことで知られるエストニアは科学4位、数学8位、読解力5位と健闘している。
日本ではあまり報道されていない「世界人材ランキング35位」という現状
 国際学力調査の読解力で15位になってしまったことが大きな話題になる一方、世界的に著名なスイスのビジネススクール「IMD」が11月に発表した、世界63の国と地域を対象に行った「世界人材ランキング」において、日本が35位になったことはあまり報道されていない。昨年の29位から6つ順位を下げる結果となった。
 もちろん、世の中には無数の調査やランキングがあり、この結果をもって、ただちになんらかのアクションを起こす必要はないものの、こうした情報を頭に入れておいて損はないだろう。
 評価項目に注目すると、「人材への投資と開発」「海外や国内の人材を魅了する力」「人材を供給する力」という3点になっている。日本はそれぞれ30位、26位、49位となっている。
「人材への投資と開発」には教育投資のGDPに占める割合、教員と生徒の比率、「海外や国内の人材を魅了する力」には給与、生活の質、モチベーション、「人材を供給する力」には管理職の国際経験、理系の卒業生の割合、大学教育、言語スキル、そして先に述べた国際学力調査PISAなどが含まれている。
 これらの小項目のうち、日本の管理職の国際経験は63位(最下位)、言語スキルは62位という散々な結果となっている。
 ちなみに、総合ランキング1位はスイスで、以下、デンマーク、スウェーデン、オーストリア、ルクセンブルク、ノルウェー、アイスランド、フィンランド、オランダと欧州の国々が並び、10位はアジアのシンガポールとなっている。
日本とフィリピン
筆者が暮らすフィリピンの世界人材ランキングは49位と低迷しているが、その主たる要因は「人材への投資と開発」の低さ(61位)にあり、「人材を供給する力」は26位と健闘している。たとえば、大学教育は35位と、日本の51位を大きく上回る結果となっている。
 実際に大学の現場に立つ者としては、それぞれの国において一長一短があり、どちらが優れているかを判断することは極めて難しいが、アメリカのカリキュラムをベースに英語による教育を行うフィリピンの大学のほうが、国際基準で捉えると高い評価になるということだろう。
 近年、日本においては、日本独自の強みなどを見直す傾向が高まってきているように思われる。“おもてなし”や“クールジャパン”などは、その代表例といえる。もちろん、自らの国や文化に誇りを持つことは重要だが、日本にとってあまり好ましくない国際的な調査やランキングに真摯に向き合うことで、今後の日本が注力すべき課題を見つけることができるのかもしれない。
(文=大﨑孝徳/デ・ラ・サール大学Professorial lecturer)   

(以上転載終わり)

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