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2020年12月

【要注目】世界中を震撼させる事態が来年早々に起こりますが日本も例外ではありません!! (by高山清洲)

-前回に引き続き「米大統領選とペドフィリア」について。今回は高山清洲氏ブログ記事からの転載である。11月中の当ブログ記事で触れたことがあると思うが、意外なことに、今大統領選で巨大不正を仕掛けた勢力というのは、ペドフィリア(幼児性愛者)グループとほぼニアリーイコールなのである。その一端として過日、トランプ弁護団一員のリン・ウッド弁護士がツイートで内情をばらした。ぺドアイランド・エブスタイン島通いの常連だった人物の名を列記しているのである。わずか10余名ながら、そこに挙げられたのは反トランプの民主党、共和党や司法界、IT界などの大物連中である。なお「コカイン・ミッチ」とは、(最近ワシントン沼の大鰐の正体を現した)ミッチ・マコーネル共和党上院院内総務のことである。シドニー・パウエルなどもそうだが、リン・ウッドもトップ弁護士の名誉にかけていい加減な情報を世間に漏らしたりは決してしない。確実な証拠を握っているからこそツイッターで公開したのである。今回の高山氏記事によると、トランプ弁護団は巨大不正の証拠とともに、これらぺド悪魔連中による「人類に隠された巨大な国際小児性愛者リング、子供人身売買ネットワークも暴露する予定」だという。運命の1月6日には、トランプのツイッター呼びかけに応えて、ワシントンDCの国会議事堂を全米中から集まった何百万人ものトランプ支持者たちが取り囲むと予測されている。想像を絶する数の米国民が憲法無視の今回の嘘八千万売電不正に怒っているのである。が、それを仕掛けた勢力がそのまま小児誘拐、小児性愛、児童生贄悪魔儀式組織とリンクしていると知ったらどうだろうか。トランプ支持者はもとより、民主党支持者たちでさえ怒り出すことだろう。元々バイデンは大統領になってはいけない獣(ケダモノ)なのである。今年待ちに待った「世界同時緊急放送」はとうとう起こらなかった。が、トランプ陣営によってペドフィリア組織のおぞましい実態が公にされることになれば、世界緊急放送と同等の価値を持つことになる。わが国の政官財界、マスコミ・芸能界等の浄化のためにも、全米はおろか全世界に早く公表してもらいたいものである。 (大場光太郎・記)-








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ロバーツ判事、ブレイヤー判事、バイデン、オバマ、クリントン、ゲイツ、マイク・ペンス副大統領、マーク・メドウズ、パット・チッポローニ、ブッシュ41&43、ソロス、コカイン・ミッチなどに真実の赤い熱い光を照らす時が来た。エプスティンが生きていてくれたらなあ。
*やはりペンスもそうなの?




口を開けて冷や汗をかいた顔

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Lin Wood

@LLinWood
·



It is time to shine red hot light of truth on Chief Justice John Roberts, Justice Stephen Breyer, Joe Biden, Obama, Clintons, Bill Gates, VP Mike Pence, Mark Meadows, Pat Cippoloni, Bush 41 & 43, George Soros, Cocaine Mitch, etc.



世界中を震撼させる事態が来年早々に起こりますが日本も例外ではありません!!
https://blog.goo.ne.jp/mokushiroku666/e/81a6f75a626a2d73be751c9a83d88f78
2020-12-26 00:57:19  高山清洲・世界平和  人類みんな兄弟

世界中を震撼させる事態が来年早々に起こりますが日本も例外ではありません!!

安倍晋三が総理を辞めたのも、そのためです!!

自由民主党の執行部は、右往左往しているばかりです!!

来年からは、種を勝手にまくと10年以下の懲役刑に処せられてしまいます!!

狂った自由民主党が暴走しています!!

リン・ウッドはトランプ・チームの弁護士です。

彼はこの不正選挙の際に、人類に隠された巨大な国際小児性愛者リング、子供人身売買ネットワークも暴露する予定であると言っています。

ドミニオン投票システムの不正で中国、ドイツ、スペインを始めとする海外からの米国内の選挙干渉が明らかにされ、それらは綿密に、国際陰謀団/民主党共謀者の巨大な国際ペド・ネットワークと一致します。

米国では金融、政治、司法、警察、一部の軍/軍上層部、マスメディア、ビック・テック、行政、etc、全てが泥沼にどっぷり浸かり汚職に溢れていることが明らかになりました。

これは世界中(日本も含め)同じです。

チャーリー・ワードは英国人ですが、GESARA施行後、コモンロー(慣習法)で英国の全ての議員は逮捕されると言っています。

これは日本でも起こるでしょう。

当然でしょう。日本からも、昔から、毎年1万4千人の子供が国際人身売買で誘拐され消えていたのに、政府も警察もメディアも皆共謀して国民に隠してきたのです。

それが、トランプの手により阿原かにされます!!

日本の暗闇が白日の下にさらされるのです・・・。

まさかと思われる人々が関与して、子供たちが闇に葬られていたのです!!

これは監査で絶対に暴かれねば、消えた1人1人の子供達の魂は浮かばれない!!!)

リン・ウッド:アメリカは小児性愛、政府の悪魔崇拝のレベルでショックを受けるでしょう

トランプ大統領の弁護士の1人であるリン・ウッド弁護士によると、トランプ・チームが不正選挙の蓋を完全に吹き飛ばす前に、他にも多くの暴露が最初に来る可能性があります。

Thrive Timeラジオ番組の最近のインタビューで、トランプがアヒルを一列に並べるのに時間を無駄にしていないことについて話しました。

「最高裁判所は再編されている」とリンは述べた。

 「国防総省は最近、大統領によってサイバー・テロリズムとテロリズムの専門家と再編成されました。」

私たちの国政選挙における外国の干渉を具体的に扱ったトランプによって発行された2018年の大統領命令を指摘しました。

弁護士のシドニー・パウエルが言ったように、彼はかなり長い間、言い換えれば「クラーケンを解放する」準備をしてきました。

究極の目標は、そこに属するすべての人を刑務所に入れることです。

刑務所に行く者にはは、何十年にもわたって政府に出入りしてきた多くの人々がいます。

完璧な世界では、ジョン・ダーラムの報告が出て、人々が刑務所に入れられることを望んでいます。

ジェフリー・エプスタインとギレーヌ・マクスウェルの関係者を刑務所に入れてもらいたいです。

ハンターバイデンのラップトップに何が入っているのか、そしてそれらの人々が刑務所に行くのを見たいのですが。

アンソニー・ウィーナーのノートパソコンの内容を確認したいのですが、多くの人が刑務所に行くのを見たいです。

そして、不正選挙の最終段階に達したとき、もっと多くの人々が刑務所に行くことになります。

言い換えれば、ドケットには多くの起訴があります。

そして、プロセスが実際に進行すると、世界に衝撃を与える大量の爆弾が投下されます。

それで、潜在的に大きな目覚めがあります。

完璧な世界」ではすべてが計画通りに進むだろうと述べています。

真実が出なければならないと私は信じています…すべての嘘が明らかになるでしょう。

この国は、大統領執務室を何年も占領している人物についての真実を知ると、ショックを受けるでしょう。

彼らは小児性愛のレベルでショックを受けるでしょう。

多くの人々があらゆる種類の悪魔的な崇拝に関与しています。

人々について、まもなく大規模な暴露が行われます。

トランプは、完璧な証拠をいくつも持っています。

誰も、覆すことのできない完璧すぎる穂と背の証拠です。

ジョー・バイデンに投票を配信する、ジョージア州で行われた不正選挙の根底に到達するためにジョージア州で働いています。

トランプは2016年にジョージアを5ポイント獲得しましたが、2020年に現職の大統領の過去最高の票を獲得しただけです。

それでは、彼はどのようにして、典型的には赤い州であるジョージアをバイデンに失ったのでしょうか。

答えは、すぐに明らかになるように、トランプはジョージアを失っていなかったということです。 

ジョージアの愛国者に助けを求めながら、その暴露をすぐに可能にするのを助けています。

「あなたがそのような投票をしたか、誰かを知っているなら、lwood @ fightback.lawで私に電子メールを送ってください…私たち人々は私たちの投票を確保するために行動を起こします。」

あなたまたはあなたが知っている誰かが軍の不在者投票を行った場合、あなたも上記のリンクを電子メールで送信し、それをバイデンに不法に届けようとしている選挙泥棒からジョージアを取り戻すための戦いです。

これは今回の不正選挙の暴露の事例ですが、これが全米に及んでいるのです!!

(以上転載終わり)

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【そうなのだ】米の大規模不正選挙の裏に、ペドフィリア(幼児生贄、幼児の大量殺害)問題がある(by副島隆彦)

-今回は、副島隆彦氏による混迷米大統領選についての「裏読み」記事を紹介する。副島氏は明治の元勲の一人である副島種臣(そえじま・たねおみ)の子孫にして、ネット『学問道場』を主宰し独自の言論を展開しているジャーナリストである。同氏は、2016米大統領選の早いうちから「勝つのはトランプ」と断言していた数少ない知識人の一人である。さらに今大統領選でも、春頃から「今回も余裕でトランプが勝つ」と言い切っていた。確かに同氏の予測的中だったのである。民主党、中共、カバール悪魔勢力による嘘八千万大不正が仕掛けられなければ、正常得票数で「トランプ410、バイデン128」とトランプの圧勝だったのだから。副島隆彦氏の慧眼恐るべし。翻って、別の知識人たちはどうだったか。バイデン当確が出た11月上旬、某ネット掲示板への投稿記事、自身のツイッターなどを覗き見たところ、たまたま植草一秀、前川喜平、宇都宮健児の各氏が同当確に全面的賛意を表していた。前川氏に至っては「これでトランプ外交によってこじれていた日米関係が正常化するだろう」(←何言ってんだかw)と手放しの喜びようである。また元外務省高官だった孫崎享氏は同月下旬、同氏の日刊ゲンダイコラムで、「トランプの時代は終わった。トランプはホワイトハウスを去る」と書いていた。孫崎氏は米国にも独自の情報網を持っており、「トランプはDSとの大決戦に敗北する」と結論付けたのかも知れない。同氏はたぶん、米国内DS、カバール、中国共産党や米民主党の本質などはとうに把握済み、その結果の予測だろうからまあうなづける面もある。問題は前に挙げた三氏である。普段はいっぱしの左寄りを自認していた私は、これまで左派系言論の旗手として三氏の言動を高く評価していたのである。が、今回の件では失望した。私がその時ふと思ったのは、これらの人は我々ボンクラより情報はふんだんに持っているだろうに、今回の巨大不正には目をつぶるのだろうか、今回の不正を仕掛けたバイデン、オバマ、ヒラリーら民主党幹部連中は皆ペドフィリア(幼児性愛者)で生き血飲みなのを知らないのだろうか、ということだった。今となっては、それに中国共産党が大きく係っていたことは明らかである。バイデンになればこの日本もいよいよ中共悪魔にいいように翻弄されることになるが、これらの人たちはそれでいいのだろうか。左派系知識人の限界と危険性を感じているのである。今回副島隆彦氏は、メディアもジャーナリストも触れたがらない「大統領選とペドフィリア」という深暗部タブーに真っ向から斬り込んでおられる。深く敬意を表させていただく。 (大場光太郎・記)-

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(※ 『デラウェア川を渡るワシントン』(エマヌエル・ロイツェ作) 最近さまざまなツイッターによって引用される独立戦争中の名場面の絵。時は独立戦争さなかの1776年12月25日。ワシントン率いる大陸軍は、ニュージャージーはトレントンに駐屯しているドイツ人傭兵部隊を急襲すべくデラウェア川を渡河した。真冬の極寒の季節で、辺り一面は濃霧に覆われ視界がまったく見通せなかった。そんな過酷な中何とか渡河できたのは「神のお導き以外の何物でもない」と、後年ワシントン自身回顧したという。)

【本日のツイート】











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*やはりペンスもそうなの?

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引用ツイート









Lin Wood

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·



It is time to shine red hot light of truth on Chief Justice John Roberts, Justice Stephen Breyer, Joe Biden, Obama, Clintons, Bill Gates, VP Mike Pence, Mark Meadows, Pat Cippoloni, Bush 41 & 43, George Soros, Cocaine Mitch, etc.
















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もうすぐ全ての事が一気にわかります。国にとって衝撃的なことになります。国防省はバイデンの諜報活動を中止、WHはトランプスタッフへ荷造り中止指示、カマラはまだ上院の議席を離れてない等の兆候からもわかる。否定、反撃を不可能にする為、一滴づつ暴露はもう終わり。

イイね

爆弾

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パウエルは金曜の会談中、トランプから「ホワイトハウス特別顧問」のポジションを口頭でオファーされたが、それを正式なものにするための書類を大統領に提示できず、彼女の任命は事実上ブロックされていると語った。
*WH内でさえも敵か味方の見分けが困難になってきた。

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米の大規模不正選挙の裏に、ペドフィリア(幼児生贄(いけにえ)、幼児の大量殺害)問題がある/副島隆彦
http://www.asyura2.com/20/cult29/msg/808.html
投稿者 仁王像 日時 2020 年 12 月 27 日 09:48:09

[2790]米の大規模不正選挙の裏に、ペドフィリア(幼児生贄(いけにえ)。幼児の大量殺害)問題がある。
投稿者:副島隆彦
投稿日:2020-12-27 08:27:18
http://snsi.jp/bbs/page/1/

副島隆彦です。今日は、2020年12月27日(日)です。

 私も、緊迫するアメリカ政治情勢をずっと追いかけています。トランプ大統領とアメリカ国民の、目下の、壮絶な闘いに、最大限の敬意を表しながら、今の、この きっと、人類の歴史(世界史)上の 重大時期として、のちに語られるだろう、この 「第2次 の 独立革命戦争」を注視、凝視している。

 この戦いの天王山で、決戦は、1月4日、5日、6日(この日、ワシントンDCに、おそらく3百万人のトランプ支持の、衝突、爆弾の破裂で、死ぬことも覚悟したアメリカ国民が結集するだろう) である。

 ペンス副大統領までが、トランプ勢力を裏切るのではないか、と、日本でもずっと騒がれている。 私は、この問題で、自分の考えと予測を纏(まと)めようとして、この数日を空費した。 私は、今、SNSや、 ユーチューブで、アメリカ政治の直近(ちょくきん)の緊迫した情勢を、刻一刻、デジタル放送で、日本国民に、伝えてくれている、 大紀元(だいきげん)Epoch Times ( エポックタイムズ)系の、 報道司会者たち、数人に敬意を表する。

 張陽(ちょうよう)氏という、現在、東北大学で、助教(授)をしている中国人が、日本語で、解説し、そして鋭く分析まで、してくれる「トランプ情勢」に感謝する。他の中国人(台湾人、在米中国人、チャイニーズ・アメリカンも)たちは、中国語か英語で報道したものを、しっかりした日本語の字幕を付けてくれている。

 本当に、ありがたいことだ。こういう先進的なテクノロジーを利用して、逆手(ぎゃくて)に取って、人民、民衆、国民のために使える時代が、本当に来たのだ。私は、このことが何よりも嬉しい。 

 そして、日本人の及川幸久(おいかわゆきひさ)氏のすばらしい、冷静沈着な解説番組と、それと理解し合っている、HARANO(原野)君という、まだ若い、20代の、帰国子女(合いの子さんだろう)の英語で政治記事をさらさらと読める人や、「闇の熊さん」それから、FREEMAN( フリーマン長谷川氏)の、低音のしっかりした語りと、「改憲君(かいけんくん)」氏と、
 それから、・・・あと数人います。 それから文化人チャンネルの数人の若者。 彼ら、優秀な若い人たちが、どんどん出てきて、これからの日本の デジタル、ネット時代の 報道メディアの 革命を達成してくれることを、心から願い、希求します。

 今の日本の、大手の既成の メディア(マスゴミ。大手テレビ局、新聞、大手雑誌)の、腐れ果てた、 ディープ・ステイト the Deep State の 手先、下僕に成り尽くした、奴隷根性には、本当に、私は、吐き気がする。この者たちを、たたき壊して、打倒して、私たちの日本人の新しいデジタル・メディアを、皆で、築いて行かなければいけない。これらの先進的な優れた人々の登場への評価と感謝の文は、そのうち書きます。

 今は、年末から、年明けに書けての、トランプと、強固な決意をしたトランプ派のアメリカ国民の闘い、ではない、もう、戦い(戦争)だ、への切迫した事態だ。私も、急いで、あれこれ書かなければいけない。だけど、前述した、 ユーチューブ戦士(ウオリヤーズ。コマンドウ。ゴーストバスターズ。サイバー・ファイー。クスワッド)の言論突撃隊たちが、居てくれる。


 なので、すでにボケ老人の私は、大変、頼もしくて、安心して彼ら優秀な若者たちのうしろから、「頑張れ、頑張れ」と、応援しながら、ついて行くことが出来る。何があっても、私たちは、この日本の持ち場で、トランプ派勢力の一翼として、負ける訳には行かないのだ。

 私が、今日、どうしても、皆さんに見て貰(もら)いたいのは、以下の一本の動画です。このユーチューブの 動画は、凄い、スゴい。を通り越して、ゾッとする。この内容を気持ち悪がる人たちも出るだろう。だが、これが、私たちが生きて居る今の世界(地球)だ。

 ここで報告されている、ペドフィリア pedophilia 、小児性愛、幼児虐待、幼児供儀(きょうぎ)の事実は、まさしく、今の、私たちの世界の、頂点にいる、権力者、うしろに隠れた真の支配者たちが、やっていることである。儀式殺人(リチュアル・マーダー)のあと、小児の丸焼きを、恐ろしい、ディープステイトの儀式の参加者たちは食べる。そうすることで、2度と、この組織から逃げられなくなる。犯罪を共同した者は、もう一生涯、逃げられない。

 このペドフィリア問題は、私は、前に、何回か書いた。最近では、12月6日と17日に、ここの重たい掲示板に、書いた文の中で説明した。もう、だらだら、書いていられない。

 今のアメリカ合衆国に、連邦最高裁判所の 長官である、ジョン・ロバーツ判事(最高裁の裁判官だけは、ジャッジではなく、そのまま正義の、ジャステス justice という。正義を判断する人、という意味だ)も、 悪魔の小児(2歳ぐらいの子供)供儀の、ジェフリー・エプスタインが主催していた、悪魔島であるカリブ海の「エプスタイン島」に行っていた。

 ペンス副大統領までも行っていた。と、ついに、リン・ウッド弁護士が、トウート tweet した。ハンター・バイデンや、オバマや、ビル・クリントン、ヒラリーだけでなく。ということは、殺人罪の共犯者か、人間の死体損壊罪などで、証拠が挙がり次第、刑事裁判(今回は、 tribunal トリビューナル。トライビューナル。軍事法廷)で、有罪となったら、終身刑か死刑にしなければいけいない。

 今は、そういう話になっているのだ。話は、巨大で大規模(3千万票の捏造と票移転)の不正選挙、あるいは、選挙犯罪(が有った、と、どんどん各州で、証拠が出て、証明されている。大騒ぎになっている) の、話では済まない。

 トランプ派のアメリカ国民は、皆、この話を知っている。深刻に、真剣に受け止めている。「米大統領選挙には、たいした不正はなかった。それなのにトランプを支持している人たちは、ちょっとおかしな人たちですよね、所謂(いわゆる)陰謀論ですね」「アハハハ」と、

 今、日本で、テレビで、はっきりと言える者たちよ。お前たち自身も、このペドフィリア事件の、その儀式に参加したことのある者たちだ。お前たちも犯罪者だ。証拠が出た者たちから、順番に、日本の刑法と刑事法執行機関(ラー・エンフォースメント・オフィサーズ、すなわち警察)が動かないなら、アメリカの刑法で、証拠、証言に基づいて、逮捕されアメリカで裁判に掛けられるべきだ。

 竹中平蔵 以下、 犯罪者ども、覚悟せよ! 自民党と、官僚のトップにまで這い上がった者たちも、覚悟せよ。「あれこれ民主党」の中にも、数人いる。私、副島隆彦が、絶対に許さん。 

 さあ、以下の、 ロバート・デイヴィッド・スティール 氏が、2015年にロンドンで開いた、会議での動画を、私たちも見ることが出来るので、見てください。トランプとアメリカ国民の決死の戦いで、この事実が、ようやくどんどん世界中に広まり始めた。日本でも同じだ。

◯ 「 人身売買と児童虐待のための自然正義国際法廷」 主席評議員・ロバート・デイヴィッド・スティールの陳述

https://www.youtube.com/watch?v=GcCoMj0Hj8g
 
 このユーチューブは、2020/07/24  坪内俊憲(つぼうちとしのり)という篤実なネット技術のある人が、日本語の正確な字幕(スーパーインポウズ)を付けてくださって、この7月に載せている。

 ロバート・デイヴィッド・スティール氏は、この問題で、欧米世界では有名な人だ。CIAの作戦主任官(オペレイション・オフィサー)だった人だ。

以下が、この動画の内容の紹介文です。

(転載貼り付け始め)

2015年6月15日、ウェストミンスターホールに欧州各地の政治家や政府高官が集まり、真実と理性の回復し、世界に自然正義をもたらすための世界初の自然正義法廷を設立しました。

 2018年、その法廷における主席評議員ロバート・デヴィッド・スティール氏の陳述の映像です。 2016年、アメリカでトランプ政権が誕生し、 Deep State(闇の政府)という言葉がようやく日の目を見るようになり、様々な秘密結社、組織の闇が暴かれるようになりました。

 スティール氏の陳述でその闇の政府がどのように広がっているか手掛かりになると思います。昨年7月ジェフリー・アプスタイン氏が逮捕されて獄中で殺害され、今月彼の相棒であったマックスウェル女史が逮捕され、人身売買、児童虐待の真実が明るみに出る機会が出てきています。その背景を知るためにも視聴してください。

ITNJ(アイ・ティ・エヌ・ジェイ)の情報 : 
https://www.itnj.org/
 ビジョン 地球が尊重され、真実が語られ、愛がすべての行動の基礎となり、正義が自然法を尊重する有機的で自己実現的な機能である世界。 使命 制度や制度の濫用と専制を逮捕し、世界における正義の実現に真実と理性を回復させ、国境や境界を越えて、人間の表現の基本的な原則としての自然な正義を支持すること。

 公開法廷 真実と透明性への最優先のコミットメントに敬意を表して、ITNJは、すべての審理をビデオ録画し、可能な限り審理と裁判をライブストリーミングし、すべてのビデオ録画をアーカイブして公開することを約束します。

 2度と、秘密の腐敗した影響が、私たちの古来の宝物、自然正義の誕生の権利の保護者として託された人々の心を彩ることを許してはならない。

オリジナル映像: https://www.youtube.com/watch?v=bpBX-...
(副島隆彦注記。 この原盤の動画は、欧米世界では、グーグルによる、アカウント停止、削除で、見れなくなっています。日本の動画は貴重です。)

(転載貼り付け終わり)

副島隆彦です。 以上の通りです。 私のまわりの、出版社の編集長たちでも、まだまだ、たくさんいるが、「いやー。どうも、やっぱり、バイデン政権になりますね。私個人としては、トランプに勝ってもらいたいんですが」 という、 背骨が折れた、以下にも、長年、会社や組織の中で生きて来た「大人(おとな)ちゃん」が、たくさんいる。

 いいだろう。それでも、この動画を見て、何かを考えなさい。世の中は、いつまでも、旧来どおり、このまま続く、会社の上(うえ)の人の言うことを聞くしかない、「強いものには巻かれろ」「出る杭は打たれる」「寄らば大樹の陰」「御身(おんみ)大事(だいじ)ですから」、いつも、謙虚に、ケンキョに、控えめに、の「生き方上手(じょうず)」が、いい、ということはない! 

 https://www.youtube.com/watch?v=GcCoMj0Hj8g
 

少しは、今の事態の重要性を、他人事(ひとごと)だと思わず、真剣に考えなさい。   


(以上転載終わり)

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【救世主か裏切り者か】ペンス副大統領 不正激戦州の選挙人投票を拒否するのか受け入れるのか 歴史的な1月6日の上下両院合同議会で明らかになる

-今にわかにマイク・ペンス副大統領に注目が集まっている。ペンスの決断により一気にトランプ大統領再選が可能ともなり、逆にペンス不決断によりバイデン犯罪者を大統領に押し上げることにもなりかねないからである。すべては「ペンスカード」を切るか切らないか次第になってきた。その最初のチャンスは23日といわれてきた。この日、14日に行われた全米各州の選挙人投票が行われた結果が連邦議会に到達する日だった。ペンス副大統領には、ミシガン、ジョージア、ペンシルベニア、ウィスコンシン、アリゾナなど酷い不正が行われたことが明らかな激戦州の選挙人投票を拒否し、同各州に再度選挙人を選び直すよう差し戻すことが出来たのだ。本来なら、選挙人を決めるのはそれら不正激戦州の(民主党系)州知事や州政府ではなく、(共和党が多数を占める)州議会の役割だから「ルールに従って州議会で決めよ」と命令出来るのである。が、ペンスはこの日カードを切ることはなかった。そこでトランプ支持者たちの多くから「やっぱりペンスは裏切った」と失望の声が上がった。「ペンス、お前もか」。4年間、トランプに寄り添っているふりをして「最後の最後で裏切ったな」というのである。ただこれまでの大統領選で、時の副大統領がそこまでの権限を用いた前例がない上、「23日までに」というのは慣例上言われているだけで、それ以降1月6日に行使しても問題はないという解釈もあるようである。

 23日にカードを切らなかったペンスには、もう一度カードを切るチャンスがある。それが1月6日の上下両院合同議会である.ここで全国各州から集められた選挙人投票が開票されるのだが、上院議長を兼ねるペンスは開票結果を待たずに改めて「激戦各州の選挙人は非合法だから受け入れられない」と拒否できるという。すると嘘八千万巨大不正でかき集めた「バイデン 306」はないことになり、どちらも過半数には達しないが、数の上でリードするトランプの大統領再選が決定するのである。手続き上面倒な、下院、上院議員1名ずつの開票結果への異議申し立て、それを受けての上下両院それぞれによる採決などを省くことが出来るのである。これを激戦各州ごとにやることになるので1月6日ではとても決まらず、下手すれば次期大統領を決定すべき日とされる18日になっても決められない可能性が出てくる。こんな七面倒くさい手続きなしに、冒頭ペンスカードを切ればいいのである。そうなるとペンスは、グチャグチャ今大統領選を鮮やかに裁いた“救世主”として後の世に名を残すことになるだろう。すべて異例ずくめの今大統領選にあって、これも前例のないカードをペンスは果たして切れるのか。ペンスは、トランプを1年ほどで失脚させその後の大統領任期を継がせる目的でカバルDS側が送り込んだ人物と言われてきた。その意味では今回の民主党カマラ・ハリスと同じ立ち位置だったとみられる。幸いトランプは任期いっぱい務め、ペンスも目立った造反をすることなく副大統領職を務めてきた。が、運命の1月6日、親分のトランプ有利に動くのか、最後の最後にワシントンDC沼の大鰐の正体を現しDS指令でバイデン有利に動くのか、「ペンス本人のみぞ知る」である。 (大場光太郎・記)-

2020.12.25【大統領選継続中】1.6 上下合同議会ペンス副大統領は救世主になるか?【及川幸久−BREAKING−】

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【いよいよ間近か】トランプ戒厳令 ロバーツ判事のような裏切り者がいる以上、今後とも最高裁はあまり期待できない 残るは最後の切り札戒厳令発動のみか

-今トランプは、ワシントンDCに潜む大鰐たちの泥沼からの浮上をじっと見守っている段階だという。そうでないと誰が本当の敵か味方か識別できないからだ。実際米国内でも、民主党のみならず身内のはずの共和党ですら6割は反トランプだといわれる油断ならない状況なのである。と、そしたら待ちきれず早速でかい鰐が本性を現した。一匹は共和党重鎮のミッチ・マコーネル連邦上院院内総務である。マコーネルは過日の議会で、「共和党もそろそろバイデンが次期大統領であることを認めるべきだ」と言い放ったというのだ。こやつは何を隠そう、(フェイスブックのザッカーバーグ同様)中国女性を妻としているのだが、それだけなら取り立てて言うほどのことはないかもしれないが、その妻というのが曲者なのである。中国と米国両国にまたがる中国系大手企業の創業者一族の一員であり、なおかつ同企業は中共の肝入り企業なのである。つまりマコーネルは中共とズブズブの関係だったのだ。それもあってか、先月つい弱気になった売電は、「大統領候補から降りる代わりに、恩赦にしてもらえないか」と頼み込んだ先がマコーネルだったのである。売電にとって他党重鎮とはいえマコーネルは、長年議員活動を共にしてきた戦友ということの他に「中共」という共通のキーワードで結びついていたのである。もう一匹は、最高裁主席判事のジョン・ロバーツである。こやつは以前から共和党系であるが実質は隠れ民主党系だとみなされていた。今回ついに正体を現し、大問題のテキサス州提訴審議過程で、「仮にテキサス州の訴訟を最高裁が受け入れたら間違いなく全米で暴動が起きる。最高裁はその責任を取らされることになるが、責任が取れるのか」などと他の民主党系判事らと歩調を合わせて怒鳴りあっていたという。その剣幕に恐れをなしたパレット新判事らトランプが任命した3人の保守系判事らは棄権したというのである。パレットらの腰砕けもさることながら結局はロバーツの怒鳴り勝ちである。このロバーツに関して最近、おぞましい正体が暴露され始めている。こやつはジョージ・ソロスの手下でしかもエブスタイン島通い常連のペドフィリアらしいのである。マコーネルもロバーツも時がくれば退治されるべきヘドロ連中である。

 米国内のディープステート(DS)を構成する主要なメンバーは、ワシントンDC内の政府機関に所属している高級官僚たちだという。各省庁、各政府機関の長官、副長官などは政権が変わるたびに交替となる。が、わが国同様、各政府機関の官僚たちはそのままなのである。ここにも曲者の鰐たちが潜んでいるのである。官僚の全部ではないが、オバマの8年間にオバマによって送り込まれたヘドロ官僚たちが相当数いるという。トランプの4年間で分かり次第排除してきたという。が、こやつらは面従腹背、普段はトランプの政策遂行に協力姿勢を見せているから発見しづらいのである。トランプ再選となり2期目に邪魔だからと、焦って泥沼を掻き出そうとすると水底に潜ってしまい永久に見つけ出せなくなる可能性があるのである。そういう事情、しかも内戦必至でもあり、トランプは権限として有している戒厳令は出来れば発動したくない方向といわれている。1月6日の両院議員総会で議長のペンス副大統領裁定により、各州一票の選挙人投票により自分が再選となればそれでオーケー、疑惑の最高裁判決に待つまでもないわけである。が、問題はペンス副大統領である。トランプ政権発足当初からペンスはペドフィリアであっち側の人間との疑惑があった。最後の最後に裏切り、バイデン大統領承認裁定をする余地が残るのである。その予防線か、トランプは最近、自らのツイッターで「1月6日に愛国者国民はワシントンに集まるよう」檄ツイートを発した。過去にも既に何十万人もの支持者たちが全国からワシントンに集結した。運命の日のトランプ自らの集結呼びかけである。当日のワシントンは「ペンスの裏切り許さず」とばかりのもの凄い規模になることだろう。

 最悪同日トランプ再選ならなかった場合、道は最高裁判決待ちか戒厳令発令かの二つに一つしかなくなる。が、上で見たとおり最高裁はまるで頼りにならない。トランプは最高裁頼みの道は既に捨てているのではないだろうか。とすると、1776年(独立戦争)以来の未曾有の国家的危機に「絶対あきらめない」と宣言しているトランプに残されているのは、南北戦争時のリンカーン以来の戒厳令発令しかないのである。戒厳令が取りざたされ出した1週間ほど前から、左派メディアはこぞって「戒厳令など敷くべきではない」一本やり論調である。裏返せば大量逮捕が出かねない「奴ら」はそれを極度に恐れているということである。毎度言うが、今回の戦いは大統領選を超えて、米国はおろか人類の未来を決めかねない「善と悪の大戦い」である。古き良きアメリカ共和国の伝統を取り戻すためには大内戦必至でも致し方ない。トランプは戒厳令に踏み切る、私はそう信じているのである。なお、下ツイートにある「カナダのオンタリオ空港は米軍が制圧」については少し補足説明が必要かもしれない。中共の隠れ友好国カナダ(トルドー首相はキューバの独裁者カストロの息子との説あり)には以前から大勢の中国軍兵士たちが存在し、カナダ軍の訓練を受けてきた。米国との直接対決の時、国境を越えて米国に侵入するためである。それが同空港でのこのたびの戦闘で、中国軍兵士5万人が死亡したという。米軍兵士の死亡ははるかに少なかったらしいから、米軍側の圧倒的勝利である。このように今回の米大統領選は、単なる不正とか外国勢力による介入というレベルではなく、国内外のDS勢力との、取り分け米国乗っ取り支配を目論む中国共産党政権との事実上の戦争、第3次世界大戦が既に始まっているのである。 (大場光太郎・記)-

2020.12.17【大統領選継続中】トランプ国家緊急事態宣言発令か⁉️【及川幸久−BREAKING−】


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Hit girl

@kie_pai



トランプはルビコンを渡ります。

準備をしているのは明らかです。 ペンタゴンはジョーバイデンのブリーフィングを遅らせた。

それが起こっています。

トランプ戒厳令はまもなく発動されます。

60315
















isawanin2

@isawanin2



返信先:
さん

カナダのオンタリオ空港は米軍が制圧
別の拠点も有るため、そちらのほうを制圧中です
バイデンの国防総省でのブリーフィングが
中止になったのは上記が理由です
この中国軍を排除すると、完全に米民主党
グループ、バイデン&ハリスと一味は
終了でしょう
この画像の様になると思います

60314

米国では、12月24日が戒厳令発令の日だ、いや、議会が選挙人投票を認定する1月6日の前日が戒厳令だ、という噂もあるので、これらのうちのどちらかの日に、戒厳令となるだろう

https://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/1dba8416921a83b58cabe732ac17da09
2020年12月17日 10時13分23秒  本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」

◆〔特別情報1〕
 これは、在米30年の個人投資家satoko女史からのトップ情報である。
 バイデン候補が12月14日に選挙人の過半数を得て、大統領確定というニュースがマスコミで流れているが、これはフェイクニュースなので、信じないように。1月20日の就任式まで、まだまだ時間はあるので、お楽しみください。ミシガン州では14日、「ヒットラー知事」のもと、共和党の選挙人が建物に入るのを阻止された事件も起きた。また、7州で、トランプ大統領支持の選挙人が別に選ばれて選挙人の投票結果が2通りできてしまったので、選挙人投票を認定する議会は1月6日に両方の結果を考慮する必要がある。最高裁に提出されている訴訟も、シドニー・パウウェルだけでも4件あり、全国各地でも訴訟は沢山あり、全く「バイデン確定」なんて状態ではない。その上、12月18日には、国家情報長官のジョン・ラトクリフが今回の選挙に対する外国の介入に関する報告書をトランプ大統領に提出することになっている。これには中国、ベネズエラ等々が選挙に介入したという事実とその根拠が記載されるはずなので、その場合、トランプ大統領が2018年9月12日の大統領令に基づき反逆罪を適用、戒厳令発令等々の手段に出る可能性が大きい。実際、12月17日に、10日間の戒厳令発令だという噂が絶えない。ただし、12月24日のクリスマスイブが、大統領令で休日となった(通常なら、24日は営業日で、休日は25日だけだ)。ただし国家安全保障に関連する政府の部署は休日ではない。そこで、12月24日が戒厳令発令の日だ、いや、議会が選挙人投票を認定する1月6日の前日が戒厳令だ、という噂もあるので、これらのうちのどちらかの日に、戒厳令となるだろう。先日、国防長官代行のクリス・ミラーが、今までCIAに派遣していた軍事支援を、1月6日から取りやめると発表した。軍関係者の動員は12月ではなく1月だと言っていたので、私は1月6日が本命かなと考えている。


※米国在住の個人投資家satoko女史の過去レポート一覧


つづきはこちら→「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」*有料サイト(申し込み日から月額1000円)


【特別報道】人類の運命を左右する選挙 求められるトランプ大統領の英断
https://www.epochtimes.jp/p/2020/12/66117.html
大紀元 エポックタイムズ 2020年12月18日 09時43分
60313

12月11日、アメリカの最高裁判所は大統領選に関するテキサス州の訴えを退けた。これに対しトランプ大統領は、最高裁判所には勇気と知恵がなく、落胆したとコメントした。

 

今回のアメリカ大統領選において、国民の最も基本的な権利であり自由民主主義の基盤でもある選挙権は、組織的な詐欺によって踏みにじられた。メディア、連邦機関、地方政府、そして議会までがその邪悪な行為に加担し、もしくは見て見ぬふりをしてきた。声を発して制止しようとする者はほとんどいなかった。こうした中、法治国家の守護者たる連邦最高裁判所は、正義を求めようとする国民の声を聴こうとはしなかった。

 

この一連の出来事によって分かったこと。それは、正義と邪悪の対決のときには一人ひとりが立ち上がらなければならず、外来的な要素に頼ってはいけないのだ。

 

正義と邪悪の大戦の人間社会における表れは、善良な人間と邪悪な人間のそれぞれの行為である。人間は自ら正義と邪悪の選択に直面しており、自身の未来を選択している。

 

この善悪の決戦において、善良なる側の最高指導者であるトランプ大統領にとって、これは他人事ではない。トランプ大統領には憲法によって賦与された権力と責務がある。大統領選における不正、憲政の危機、外国勢力の浸透、アメリカを転覆させようとする陰謀、そしてアメリカ国民の民意を前に、トランプ大統領はどのようにすればよいのだろうか。

 

大統領選における不正はクーデターである

トランプ大統領は12月10日、メディアの報道を引用し、大統領選における詐欺行為を「クーデター」と呼んだ。

 

事実、11月に行われたアメリカ大統領選における大規模で組織的な選挙詐欺行為は、不正の範疇をはるかに超越するものだった。

 

11月3日に開票が始まると、トランプ氏は共和党支持者が多い州とほとんどすべての激戦州でリードした。

 

しかし11月4日の早朝、ジョージア州、ペンシルベニア州、アリゾナ州、ウィスコンシン州、ミシガン州そしてネバタ州の6つの激戦州において、ほぼ同時に開票が停止された。そして秘密裏に開票を続行し、数時間後に投票結果を再び公開した時には、トランプ氏とバイデン氏の得票数には異常な変化が見られた。バイデン氏の得票が急増する一方、トランプ氏の得票数はほとんど増えなかった。そして得票数の減少すら見られた。

 

激戦州におけるバイデン票の爆発的な増加は詐欺であり、大統領選に対する窃取であるとトランプ大統領は繰り返し指摘してきた。

 

アメリカ政府の権威的専門家ナヴィド・ケシャワルツ・ニア(Dr. Navid Keshavarz-Nia)博士をはじめとする多くの情報学者や統計学者はみな、ジョージア州やペンシルベニア州などの激戦州おける開票結果の異常値は大規模な選挙詐欺に起因するものだと証言している。そのうえ、激戦州の選挙管理部門が事前に歩調を合わせていたこともデータから分かるという。

 

さらに、ナヴィド博士や元米軍情報官など複数名の専門家は、アメリカ大統領選で広く使用されていたDominion、Smartmatic、Scytlなどの投票集計システムや、Edison Researchが提供する選挙データ管理システムには「バックドア」がついており、悪意ある者によって得票数を改ざんされるリスクがあると指摘した。それらのシステムは中国共産党を含む外国敵対勢力によって悪用され、実際にアメリカの大統領選に影響を与えてきた。

 

ナヴィド博士は宣誓供述書で次のように締めくくった。「私は、2020年の大統領選のデータがすべての激戦州で変更され、結果としてトランプ大統領に投じられた数十万の票がバイデン副大統領に移されたという高い確信をもって本供述を締めくくる。」「私の見解では、証拠は圧倒的であり、議論の余地はない。」

 

では今回のアメリカ大統領選を盗んだ実行者と首謀者はだれなのだろうか。

 

ジョージア州の開票現場では、監視員を追い出した後に大量の不正票が投入された。ミシガン州デトロイトの開票作業で発生した大規模な不正は法廷闘争に持ち込まれている。ペンシルベニア州の選挙管理システムは架空の百万票を「作り出し」、ウィスコンシン州では数十万の郵便投票を違法に計上した。ネバタ州では重複した投票や死者による投票が大量発生し、アリゾナ州では選挙監視員による開票過程の監督が拒否された。そのうえ、激戦州の州政府は憲法と選挙法に違反し、選挙詐欺に対するけん制機能を自ら放棄した。これらの証拠と事実によって導かれる結論はただ一つ。2020年のアメリカ大統領選における大規模な選挙不正は、関係する各州の政府や地方自治体政府が組織的に行ったものである。

 

大統領選における不正が明らかになった後、トランプ大統領は常に法的プロセスに基づいて行動し、アメリカの民主主義制度を護り、立憲政治の危機を回避しようと努めてきた。しかしトランプ大統領側の訴訟は今日に至るまで相手にされなかった。裁判所は信じがたい理由を盾に、トランプ大統領側の提訴を立て続けに退けてきた。

 

司法省と連邦捜査局は大統領選について見て見ぬふりをしている。かたやアメリカ民主主義制度における立法府である議会は同じように危機に瀕している。ニュースサイト「ナショナルファイル(National File)」によると、ジョージア州議会で特別会議の推進が遅々として進まないのは、共和党の議員が脅迫を恐れて声を発せずにいるからだ。

 

「九評編集部」が二年前に発表した社論「悪魔が世界を統治している」では、「政党や議会、政府、最高裁判所をコントロースすることが左派にとっての最大の政治である」と指摘している。

 

影響はこれだけにとどまらない。専門家の証言によれば、中国共産党政権を含む社会主義敵対勢力はドミニオンなどの投票システムに不正アクセスすることでアメリカ大統領選をコントロールしている。

 

すべての激戦州でドミニオンシステムが使用されており、そのうえドミニオンはデータをアメリカ国外に保管しているとトランプ大統領は指摘している。

 

アメリカ証券取引委員会(SEC)の記録によると、ドミニオン社の所有者は大統領選直前の10月に中国共産党関係者から4億ドルの投資を受けている。

 

これらの証拠から分かるように、今回の大統領選における選挙不正は、アメリカの憲政を破壊し大統領選を利用して権力掌握を目論む、緻密に計画されたクーデターである。行為者はアメリカ人にとどまらず、外国勢力も加担している。ある元特殊部隊幹部は大紀元の取材に対し、「これはマルクス主義的反乱である。彼らは色の革命を使って政権交代に影響を与えようとしている」と語った。

 

中国共産党に買収され、社会主義の木馬となったバイデン氏一族

 

大統領選のあと、左派メディアはバイデン氏一族のスキャンダルを報じるようになり、アメリカ捜査当局もバイデン氏の息子・ハンター氏が汚職に加担しているとして捜査を開始した。父親の影響力と人脈を利用して外国政府から利益供与を受けるというハンター・バイデン氏の手法は、中国共産党との取引でも盛んに用いられた。

 

ハンター・バイデン氏がアメリカ国内のエリート層と協力して中国で利益を得る様は、中国共産党高級幹部の親族らが国際社会で暴利を貪るのと全く同じだ。

 

10月18日、トランプ大統領は選挙集会で「バイデン氏はずっと腐敗した政治家(corrupt politician)であり、バイデン氏一族は犯罪企業(criminal enterprise)だ」と指摘した。そして、ハンター・バイデン氏のスキャンダルは事実であり、これによりバイデン氏は永遠に大統領になりえないとツイートした。

 

バイデン氏一族は中国共産党に大きな弱みを握られているため、中国共産党の言いなりになるのは見え見えである。バイデン氏が当選すれば、世界制覇を目論み社会主義を輸出しようとする中国共産党の共犯者になるだろう。

 

トランプ大統領は10月20日に行われた選挙集会で、バイデン氏は社会主義の「トロイの木馬」であると指摘し、大統領選は「トランプのアメリカンドリーム」と「バイデンの社会主義地獄」のいずれかを選択することだと訴えた。

 

「社会主義のトロイの木馬」であるバイデン氏が当選すれば、アメリカと全世界は重大な危機に直面するだろう。

 

L・リン・ウッド弁護士は11月12日、アメリカは中国共産党を相手とする正義と邪悪の大戦争の最中であり、本当の敵は中国共産党であるとアメリカ人が認識すべきだとツイートした。

 

リン・ウッド弁護士によると、過去の20年間、中国共産党はアメリカに深く浸透し、多くの地方自治体や州、連邦政府の官僚と政治家は中国共産党の金銭に誘惑され、脅迫の対象となった。また、彼らの一部は共産主義の信奉者である。社会主義的・共産主義的イデオロギーはハリウッドの映画によって広まっただけではなく、教育を通して広範囲に伝播し、知らずのうちに若い世帯に植え付けられた。「戦争の基本原則は敵を明確にすることだ。我々の国家はまさに共産主義の中国と戦っている。これは正義と邪悪の戦争だ」とリン・ウッド弁護士は指摘する。

 

リン・ウッド弁護士によると、共産主義は数十年という歳月をかけて静かにアメリカに浸透してきた。学校、映画、テレビ、インターネットは共産主義に浸透され、政治家や官僚まで影響を受けてきた。共産党員は、アメリカを占領するのに武器などいらないと鼓吹してきた。今や、その動きを止められるのはアメリカ国民だけだ。

 

アメリカと世界が直面する空前絶後の危機

 

百年以上もの間、アメリカ合衆国は造物主の神聖なる使命を背負い、人類社会における自由の灯台、そして人権と自由の守護者であり続けた。

 

「九評編集部」の社論で明らかにされたように、アメリカの三権分立の共和制はすでに悪魔(共産主義)によって浸透された。自由主義社会の先導者たるアメリカは崩壊に瀕し、人類は極めて危険な境地に立たされている。

 

アメリカ立憲政治の基礎たる三権分立(行政権・司法権・立法権)の体系は、根本的には「人」を基礎としており、「人」によって運用され、「人」の信念や道徳によって護られている。

 

その「人」の心が進歩主義的思想(共産主義悪魔)によって惑わされ、臆病であるたがために良心と知恵を奮い立たせることができなくなれば、三権分立の制度は道徳的崩壊とともに終焉を迎える。

 

もし大統領選まで盗まれてしまい、大統領であっても公正な処遇を得られず、議員であっても脅迫を免れることができなくなれば、アメリカと全人類は本当の危機に直面するだろう。

 

事実、太平洋を隔てた対岸にある香港では、アメリカで将来起こりえることが起きている。中国共産党は香港で忌憚なく一般市民を逮捕し、民主派の議員を迫害している。そして香港人が有する天賦の人権を侵害し、苦痛と恐怖の中で生活することを強いている。

 

もしアメリカが本当に左派と中国共産党によって支配されれば、ほかの国も共産邪霊の魔の手を逃れることができなくなるだろう。

 

アメリカ国民は選挙不正の摘発を願っている

 

「政府を崇拝せず、神だけを崇拝する」をモットーとするトランプ大統領は就任以来、主流メディアの侮辱を撥ね退け、各分野の暗黒勢力の妨害を突き破ってきた。トランプ大統領はアメリカを伝統的価値観に導くのだけではなく、邪悪な中国共産党独裁政権に打撃を加え、天賦の人権と神に対する信仰心を護ってきた。トランプ大統領こそ真に神に選ばれし人物なのだ。

 

世界各国を見ても、邪悪な中国共産党政権への対応と信仰の自由を守るという命題に直面した際に、正しい判断を下せるのはトランプ政権しかない。このような人物がアメリカ大統領として当選すれば、必ずやアメリカと全世界に明るい未来をもたらすことができるだろう。

 

アメリカの役割は世界の秩序を守ることだ。アメリカの政策と決定は世界に大きな影響を与え、多くの国はアメリカを手本として行動している。

 

目下、大統領がアメリカ合衆国の礎を護るために徹底抗戦するのを支持するのはアメリカ国民にとどまらない。世界中の民衆もアメリカという民主主義の灯台がこの世界で輝きを失わないことを願っており、アメリカという「世界警察」が強くあり続け、世界の秩序を守ってくれることを期待している。

 

法治主義を堅持するトランプ大統領は、人権と自由の守護者として伝統的価値観を信じるアメリカ国民と世界の民衆の信頼を得ている。

 

事実、今回の大統領選の投票状況から見ても分かる通り、トランプ氏はアメリカ国民の大多数から支持されている。トランプ氏こそアメリカ国民が心を寄せる人物だ。トランプ大統領の発言の通り、彼はすでに選挙で勝利している。これは左派が行った選挙不正が必ず摘発されなければならない理由でもある。

 

左派メディアやソーシャルメディア、巨大IT企業による情報封鎖がなければ、すでに提示されている選挙不正の証拠はアメリカ国民の民意を沸騰させ、捜査当局に選挙不正を捜査するよう求める圧力となっていることだろう。

 

世論調査の結果によると、情報が封鎖されている状況でも、三分の二のアメリカ人は票の再集計を求めるトランプ氏の訴えに賛同している。

 

近日、約20の州とペンス副大統領、そして百名以上の連邦議会議員は、テキサス州が連邦最高裁判所に対し選挙不正を訴える訴訟を支持する、という声明を発表した。

 

アメリカ合衆国国家情報長官ジョン・ラトクリフ氏は12月6日、大統領選には不正があり、不正問題を解決しないと大統領を決めることはできないとの意見を表明した。

 

トランプ大統領を支持するのは大物政治家だけではない。選挙不正が明らかになったあと、トランプ大統領と民主主義制度を支持する全米各地の民衆が自発的に首都ワシントンD.C.や州の首都などで抗議デモと集会を行い、選挙不正に抗議した。そしてトランプ大統領が勝利するよう神に祈った。

 

トランプ氏を支持する民衆の中には共和党員だけではなく、政党の隔たりを捨てアメリカ憲法を守るために立ち上がった民主党員もいる。

 

12月12日、左派によって冤罪の濡れ衣を着せられたフリン将軍はアメリカ連邦最高裁の前でこう訴えた。「アメリカの次期大統領を決めるのは裁判所ではない。我々国民だ!」

 

憲法で規定された大統領特別権で危機を乗り越える

 

アメリカ連邦最高裁が12月11日に下した棄却の判断は、アメリカ憲政の危機を象徴するものだった。

 

トランプ大統領とアメリカの民主主義、そしてアメリカ国民の人権と自由及び安全は、最も重要な分岐点に差し掛かっている。

 

行政の反逆、司法の萎縮、そして立法の臆病。これらの立憲政治の危機的状況から分かるのは、各州と連邦議会の立法機能や司法機能を使っても、選挙不正によってもたらされた偽りの選挙結果を正そうとするトランプ陣営の試みは、いずれ左派勢力の猛攻に遭い頓挫するということだ。

 

司法的救済では選挙不正を正せず、国民の天賦の人権が蹂躙され、立憲政治の根幹が腐食され動揺している現在、アメリカ人はトランプ大統領の指揮のもと窮地を脱出しなければならない。

 

正義と邪悪の大戦、そしてアメリカの立憲政治の危機。このような危機的状況下では、トランプ大統領がアメリカ合衆国憲法に規定されている大統領の特別権を行使することが、アメリカを救うことができる唯一の可能性である。

 

アメリカ合衆国憲法の根源は「独立宣言」であり、天賦の人権を護ることが根幹となっている。制度上、アメリカ合衆国憲法は三権分立を定めると同時に、大統領に「特別権」を付与している。

 

憲法が付与する大統領の特別権と人権を守護する信念、そして神に対する信仰心に基づいて、アメリカの建国の父たちは多くの重要な判断を下し、国家を率いて危機的状況を切り抜けてきた。

 

アメリカの民間組織「We The People Convention(WTPC)」は12月1日、「ワシントンタイムズ」紙に一面広告を出し、南北戦争時にアメリカを救うためにリンカーン大統領が取った行動を引き合いに出し、トランプ大統領に大統領特権を行使するよう求めた。

 

アメリカを危機から救ったリンカーン大統領

 

リンカーン大統領はアメリカ史上最も悲惨な戦争から国家を守り、道徳的・政治的危機からアメリカを救った功績から、アメリカ史上最も偉大な大統領として認められている。

 

戦争に勝利するため、リンカーン大統領は大統領特別権を行使し、メディアの反対と裁判所の不作為を押しのけて、憲法で規定されている「人身保護令」を一時的に停止した。そして1万4千人以上の政治犯を逮捕し、300近い新聞の発刊を停止させ、一部の記者や編集者を拘束した。

 

もし通常の法的手段や州議会を通しても選挙不正を解決できなければ、トランプ大統領はアメリカ合衆国憲法によって付与された特別権を行使して選挙詐欺を摘発し、クーデターを終結させ、国民のために正義をもたらさなければならない。

 

トランプ大統領は2018年、外国勢力による選挙妨害を防止する行政命令を施行し、中国共産党などの邪悪政権がアメリカ大統領選をコントロールする行為に対して反撃できるよう予防線を張った。

 

トランプ大統領はすでに国防長官などの左派高官を更迭し、キッシンジャーを筆頭とする11人の国防顧問を解雇した。新任のクリストファー・ C・ミラー国防長官代行は、すべての特殊部隊と情報部門から直接報告を受けるよう体制を整えた。

 

トランプ大統領の一連の動きは、選挙不正とクーデターを粉砕するうえでの重要な布石である。天命と民心を一身に集めるトランプ大統領は不正を正す優位性を有している。一方、左派勢力やフェイクニュースメディアは社会の大衆から唾棄されており、もはや戦力となりえない。

 

トランプ大統領は2017年の演説で、アメリカ国民とアメリカ合衆国のために戦うことを決して放棄しないと誓った。トランプ大統領は演説の中で、「自分自身の信念を誇りに思い、自分の信仰を実践する勇気を持ち、神を信じて疑わなければ、失敗することはない」「アメリカがその根本的価値観を堅持し、国民に尽くし、造物主に対して敬虔であれば、この国にとっての最も輝かしい未来はまもなく訪れるだろう」と訴えた。

 

アメリカ合衆国憲法と憲政、民主主義を保護し、天賦の人権と自由を守ることはアメリカ大統領の責務であり、大統領がアメリカ合衆国と全世界の人々に対して背負っている義務であり、神に対する誓いでもある。

 

アメリカと人類の未来を左右する正義と邪悪の大戦。この空前絶後の危機に際して、神聖な使命を守り人々の期待に応えるためには、類まれなる度胸と見識、そして尋常ならぬ行動が必要となる。

 

非常時には非常時の対応策を採らざるを得ない。その決定を下すのは甚だ困難かもしれないが、さらに大きな災難を免れることができるかもしれない。そして、その決断こそ、国家が危機的状況に陥った時に、大統領にしかできない勇気と正義感あふれる英断なのだ。

 

(大紀元日本ウェブ編集部)

(以上転載終わり)








(以上転載終わり)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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【嘘八千万大フェイク】米日共犯マスコミが一斉に「バイデン大統領確定」と報道 売電もマスコミもこれにて「おとり捜査」が完成したことを知らないらしい

-14日の選挙人投票、その開票は1月6日の連邦両院議員総会なのだが、米共犯メディアは先走って「バイデン大統領確定」と一斉に報じた。笑ってしまうことに、わが国の新聞・テレビまでもが米メディアに右ならえとばかりに「バイデン大統領確定」一色報道である。そこで日本国民の90%以上は「バイデンで決まりだ」と早とちりしてしまうかも知れない。が、ちょっと待ってもらいたい。トランプ大統領が朝一番で読むのは『エポックタイムズ』だというが、そのエポックタイムズは、「わが社は、正式に確定するまで誰が大統領であるかの報道は控えます」と述べている。これが客観、公平を旨とすべきマスコミジャーナリズムの本来のあり方だろう。そうなのだ。1月20日の大統領就任式まで、今回の不正まみれ、国家転覆級クーデターまみれの大統領選の結果は確定しないのである。(つい先月下旬、トランプ恩赦となったマイケル・フリンの盟友)マケナニー空軍中将は、「私の得ている情報によると、トランプ大統領は言われている7400万票より1千万票以上多い8500万票を獲得している。1千万票以上がバイデン候補に付け替えられたのだ。対してバイデン候補が得たのは3千万票台に過ぎない」と語っている。例の米軍が押収したフランクフルトのサイトルサーバ解析の結果だろうから、おそらく信頼できる数値なのだろう。「売電空前の嘘八千万票」巨大不正結果を丸呑みに受け入れるのは「アメリカの憲法と民主主義と自由の死」である。これらを守り抜くことを強く決意して米国大統領になったのがドナルド・トランプである。トランプも今大統領選の正確な数値は先刻承知だろう。オバマ(先月、ハワイで逮捕との報道あり)、ヒラリー、バイデンら民主党幹部、主要メディア、中国共産党、国内外DS悪魔勢力に屈するつもりは毛頭ないのだ。「奴ら」の謀略はすべて把握している。トランプ&同陣営の猛反撃が見られるのはこれからである。 (大場光太郎・記)-

【炎上か削除覚悟】アメリカ大統領選挙どうなる?トランプが最終手段に出るか?


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2020.12.17【大統領選継続中】運命の日は上下両院議会が開かれる【1月6日】‼️【及川幸久−BREAKING−】


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http://totalnewsjp.com/2020/12/16/trump-332/
Total News World  時事のニュースと話題

トランプ大統領「途方もない証拠がある。こんなことは今までにない」→パウエル弁護士「世界最大の犯罪。今すぐ特別検察官を任命してください!」

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トランプ大統領「とんでもない不正だ」

トランプ大統領「不正投票に注がれている途方もない証拠。私たちの国では、今までこのようなことはなかった!」

シドニーパウエル弁護士「はい、そうです。世界最大の犯罪。今すぐ特別検察官を任命してください!連邦および州の刑事違反の考えられる原因以上のものがあります。すべて#LEO国ではすべてを押し込めるべきです#Dominion装置








Sidney Powell 

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@SidneyPowell1

Yes sir it is. The greatest crime in the world. Appoint special counsel now!  There is more than probable cause of federal and state criminal violations. Every #LEO in the country should be impounding all #Dominion equipment
@LLinWood
@PatrickByrne
@BillWhiteNY
@KrakenWood



6.3万

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リンウッド弁護士「アメリカ軍は世界一優秀」

私たちの軍隊は世界で最も優れています。私たちの国と私たちの自由を守り、守ることを誓う男性と女性。彼らは戦士です。今夜も毎日も、彼らの奉仕に敬意を表し、敬意を表する必要があります。自由は彼らの手に安全です。彼らは素晴らしいです。








Lin Wood

@LLinWood

Our military is the finest in world. Men & women who take an oath to defend & protect our country & our freedom. They are warriors. Tonight & every day, we should salute & honor them for their service. Freedom is secure in their hands. They are amazing.





US Soldiers singing "Amazing Grace". #ARMYSTRONG

youtube.com


2.1万

4,663人のユーザーがこの話題についてツイートしています

NY市元警察長官「もはや行動する時間だ」

ニューヨーク市元警察長官バーナード・B・ケリック

もはや、国家情報庁(@ODNIgov)、FBI(@FBI)、司法省(@TheJusticeDept)そして司法省連邦執行機関(@USMarshalsHQ)の時間だ。行動せよ。 11月3日に起こったことは、我が国の国家安全保障への攻撃であり、二度と起こらない。


(以上転載終わり)

 



 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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【どーなってるんだ】米連邦最高裁が冷や水 テキサス州による不正激戦4州を憲法違反で提訴を速攻却下 最高裁がダメなら奥の手戒厳令下の再投票か

-この記事、元々のタイトルは「【米国版燎原の火】テキサス州が不正4州を憲法違反で提訴 あれよあれよという間に18州が賛同、今後も増える見込み バイデンの芽は完全に消えた」だった。ところが、まさかまさかの急展開である。テキサス州による連邦最高裁への提訴が8日だったが11日には最高裁は「却下」の判断を下し、「テキサス州+20州+共和党下院議員106名+トランプ大統領」による大規模提訴を速攻で退けたのだ。却下の理由は、「テキサス州には他州(ジョージア、ミシガン、ペンシルベェニア、ウィスコンシン4州)を訴えることは出来ない」というものだったようだ。そうはいっても、「憲法に違反した4州によって、きちんと憲法に則って投票したテキサス州民の権利が侵害された」という訴えも確かに理に適っているのである。実は4州はすべてバイデン勝利ということになっているから、間接的に訴えられた立場の民主党側もさるもの引っかくもの、テキサス州+20州に対抗して俄かに反テキサス22州をそろえてきたのである。最高裁は、共和党系6人民主党系3人計9人の判事で構成されている。ただロバーツ長官は共和党系ながら、エブスタイン島ぺドランドに行っていたという噂がありDS民主党に抱き込まれていると見られている。だから実際は共和党系5人、民主党系4人が現状なのである。それでも数の上では共和党系が勝っていて、普通に行けばテキサス州の訴えは受理され、勝訴となるはずだった。「最高裁には本当に失望だ。知恵も勇気もない」とトランプ大統領が嘆きのツイートをせざるを得ない結果になったのはどうしてか。上のようにテキサス連合州vs反テキサス民主党連合州で合衆国が真っ二つ、この状況に着任仕立てのバレット判事など共和党系判事らもびびり、最高裁としての判断を放棄したのかもしれない。今回の結果から懸念されるのは、現在ジュリアーニらトランプ弁護団が鋭意準備中の最高裁へ提訴予定の今大統領選大型不正訴訟の行方である。DS民主党側の執拗な脅迫か、買収されたかは定かではないが、「共和党系多数だから安心」とばかりも言っていられなくなってきた。既に「1776年(独立戦争)以来の危機」「南北戦争以上の危機」とまで言われだしている現状では、本格的内戦に備えて、いよいよトランプ大統領特別行政命令(戒厳令)を敷くことも現実問題になってきたとみるべきなのかもしれない。 (大場光太郎・記)-

2020.12.12【大統領選継続中】テキサス訴訟却下❗️次の展開は?【及川幸久−BREAKING−】



【新聞看点】 アメリカ リンカーン大統領以来の分岐点

 

【本日のツイート】









世界銀行300人委員会(もうすぐ崩壊)

@someone5963



24時間以内に最初の接種とトランプ氏

最高裁もギブアップ、でこれだから、遂に戒厳令で軍隊投入かな?







24時間以内に最初の接種とトランプ氏 | 共同通信

this.kiji.is








世界銀行300人委員会(もうすぐ崩壊)

@someone5963



トランプ氏
最高裁には本当に失望だ。知恵も勇気も無い。




引用ツイート









Donald J. Trump

@realDonaldTrump
·

The Supreme Court really let us down. No Wisdom, No Courage!








世界銀行300人委員会(もうすぐ崩壊)

@someone5963



Texas GOP Chief Suggests Forming 'Union of States' After SCOTUS Tosses Election Challenge

アメリカ分裂の空気が漂い始める。

6038









世界銀行300人委員会(もうすぐ崩壊)

@someone5963



Supreme Court Dismisses Texas Election Lawsuit, Letting Down Half Of Country – Giuliani Says Fight Isn't Over | USSA News | The Tea Party's Front Page

最高裁の上にあるのが軍事法廷。







Supreme Court Dismisses Texas Election Lawsuit, Letting Down Half Of C

The post Supreme Court Dismisses Texas Election Lawsuit, Letting Down Half Of Country – Giuliani Says Fight Isn't Over appeared first on American Lookout. The United States Supreme Court dismisse

ussanews.com








世界銀行300人委員会(もうすぐ崩壊)

@someone5963



メイカさんからの続報 : 日本や世界や宇宙の動向

遂に第三次世界大戦?








世界銀行300人委員会(もうすぐ崩壊)

@someone5963



想定させる流れとしては、テキサス独立→他の州も独立→米ドル壊滅→続々と移転→民主党支配地域は空っぽにw→首都がデンバーになる

ユニコーンの顔








世界銀行300人委員会(もうすぐ崩壊)

@someone5963



トランプ陣営はアメリカから独立するので、新しく金本位制の政府紙幣を発行することになるんじゃないのかな?








世界銀行300人委員会(もうすぐ崩壊)

@someone5963



民主党支配地域に住んでいるアメリカ人の知り合いがいたら、そこは共産主義になる予定の危険地域だと教えてあげて下さい。








世界銀行300人委員会(もうすぐ崩壊)

@someone5963



共和党支配地域は正規の米軍、民主党支配地域は反乱軍のアンティファ、BLM、ISIS、MS13、人民元解放軍。








世界銀行300人委員会(もうすぐ崩壊)

@someone5963



民主党支配の都市はあるけど州は無い、というのが現実みたい。




引用ツイート









Robert Patrick Lewis

@RobertPLewis
·

Reminder that there are zero blue states, only blue cities.
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世界銀行300人委員会(もうすぐ崩壊)

@someone5963



【速報】テキサス州、アメリカ合衆国から離脱か|News U.S.







【速報】テキサス州、アメリカ合衆国から離脱か|News U.S.

ワトソン君にテキサス訴訟却下の続報について調べてもらったところ、どうやら共和党の下院議員がテキサス州の連邦離脱を問う住民投票に乗り気でいることが分かった。条例の提議から始めるとのことだ。テキサス州知事も憲法を守れる州だけで連合しようと呼びかけている。実現するかどうかは不透明だが、こうした動きが出てきている時点で尋常ではない。米国は後戻りのできない道を歩み始めたと言える。

news-us.org








世界銀行300人委員会(もうすぐ崩壊)

@someone5963



連邦最高裁、テキサス州の訴訟を却下 ジュリアーニ氏「地裁で再提訴の可能性も」







連邦最高裁、テキサス州の訴訟を却下 ジュリアーニ氏「地裁で再提訴の可能性も」

米国の最高裁判所は11日、4つの激戦州の選挙結果に異議を唱えるテキサス州の訴訟を受理しない決断を下した。

epochtimes.jp


(以上転載終わり)

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【当たり前のこと】アメリカで起きていることは日本に非常に大きな影響を与える 次期大統領がトランプになるかバイデンになるかは特に(by藤井厳喜氏)

-私自身はつい最近まで知らなかったが、藤井厳喜(ふじい・げんき)氏、国際政治学者でハーバード大学大学院で博士号を取得した米国通のようである。最近ではすっかり“お気に入り”になってよく視聴している「大紀元エポックタイムズ・ジャパン」動画の広告に頻繁に登場し、日米、米中、中台関係などの真実について目から鱗の話をしており、注目するようになったのである。その藤井厳喜氏が、「今回の大統領選で最終的に中国共産党によって買収された男(バイデン)が大統領になるのか、中共と戦いアメリカ&世界の自由と民主政治を守ろうとしている男(トランプ)が大統領になるかで、世界史の流れはガラッと変わる。特に日本にもの凄い影響がある」と力説しておられる。トランプとバイデン、どっちがどうかは賢明な読者にはとうにお分かりかと思うのでここではあえて繰り返さない。また日本にとってどんな影響があるのかについて後半で述べておられる。たった6分ほどの動画なので是非ご視聴いただきたい。つまるところ、日本に強い影響力を持つ国はアメリカと中国なのである。これまで日本は、程よい両国とのパワーバランスを保ってこられた。が、ケント・ギルバードがどこかの動画で「中国に金玉を握られている」と言っていた(すぐに「この表現が不適切なら後で編集でカットしてください」と言った)バイデンが仮に次期大統領にでもなろうものなら、日本は中共の植民地国家になりかねないのである。中学時代から『水滸伝』『三国志』を愛読してきた私は、中国は好きな国である。が、今回の大問題のドミニオン社の75%の株は中共系中国企業が有しているという。バックドア付きドミニオン不正集計システムを奥から中共政府の息のかかったハッカーたちが操作することなどたやすかったのである。話は違うが、毛沢東時代、8000万人もの中国同胞を殺戮したと言われている。一党独裁下、国民の監視や弾圧は当たり前、ウイグル自治区や法輪功の人々の臓器を抜き取って売買しているという話もある。中国共産党は“人類の敵”との認識を新たにしている。トランプ革命によって米国が本来の「アメリカ共和国」として甦りつつあるのと同様、中国も中共が崩壊しより良き「中国共和国」として甦ってもらいたいものである。 (大場光太郎・記)-

【ダイジェスト版③】日本人がトランプの行く末を注目しなければいけない、たった1つの理由


藤井厳喜の『ワールド・フォーキャスト』

○監修・解説:藤井厳喜

1952年東京都生まれ。早稲田大学政治経済学部政治学科卒業。ハーバード大学大学院政治学博士課程修了。国際政治学者として活躍中。未来を的確に見抜く力は国内外の専門家から高く評価されている。時には、国連集会に派遣団として参加したり、1999年には米ブッシュ政権との架け橋として、リチャード・アーミテージ元米国務副長官、ロバート・ゼーリック世界銀行総裁(共に当時は民間人)らに掛け合い、外交の裏側を取り仕切るなどの国際的・政治的な活動も行ってきた。


 著書に『日本人の知らないアメリカの本音』『米中新冷戦、どうする日本』『希望の日米新同盟と絶望の中朝同盟』『太平洋戦争の大嘘』等多数、翻訳書にブッシュ・ジュニア米大統領の自伝、『ジョージ・ブッシュ 私はアメリカを変える』などがある。

(転載終わり)



 

 

 

 

 

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【戒厳令発令するか】トランプ米国大統領 マイケル・フリン&リン・ウッドが提言 今は民主党極左勢力との内戦、それ以上に外敵(中共)との戦争なのだからと

-「すわ、戒厳令か?」と全米中が色めき立っているという。事の発端は最近、シドニー・パウエル弁護士が立ち上げた“We the People(コンベンション)”という政治団体が、ワシントンポスト紙に大きな広告を出したことだった。同広告の中で、「今大統領選は不正まみれで米合衆国憲法の精神、国民の投票の権利が著しく侵害された。この状況を正常化するためには、軍監視下による再投票を行うことが望ましい」と主張したという。「軍監視下の再投票」とはつまり「戒厳令下の再投票」ということなのである。これに素早く反応したのが、先月の感謝祭前日トランプ大統領から恩赦されたばかりのマイケル・フリン元陸軍中将とトランプチームの凄腕のリン・ウッド弁護士だった。米国史上、戒厳令が敷かれたのは南北戦争時のリンカーン大統領発令によるものだけだという。しかし今は、独立戦争、南北戦争に勝るとも劣らない国家的非常事態であるから、トランプ大統領はそういう非常手段を用いてでもこの国を正常な軌道に戻すべきだと訴えているのである。これを見ても分かるとおり、今回は三権分立を一時棚上げしたり、全面的に軍政を敷いたりするようなものではなく、大統領選再投票だけに絞った「限定的戒厳令」なのである。が、トランプが突如これを発令するとただでさえトランプを目の仇にしている売女メディアが騒ぎ立て、米国中が大混乱する可能性がある。そのためパウエル、フリン、ウッドらはトランプが最後の切り札としてその手が使えるよう、巧みに側面からアシストしたということだろう。当のトランプ大統領は、それを受けてか2日、「この演説は過去の数多い私のスピーチの中でも一番重要なものである」と前置きした緊急の録画スピーチをした。その中でトランプは、「私は、大統領は米国憲法を守りぬくこと以上に大切な務めはないと考えている」「だからこそ、現在もろもろの闇勢力一体となって破壊されようとしている選挙体制を守る決意をしているのです」と述べている。そして最後に「大統領特別行政令(戒厳令)は出来れば発動させたくない」と結んだ。現在トランプ側が進めている、各州選挙人投票での過半数獲得、それがダメなら最高裁判決による再選指名を見守ろうということである。それらがダメになったら、トランプは諦めるということだろうか。表面上はそう取られかねない。が、トランプの本意は、戒厳令の前にまだ勝利の可能性があるではないか。その結果「両方とも閉ざされてしまった場合は戒厳令もやむなし」ということのようである。トランプをはじめとした愛国者たちが、未曾有の国家的危機をみすみす見過ごすとは思われないのである。 (大場光太郎・記)-

2020.12.04【大統領選継続中】トランプ演説で示唆?戒厳令発動の可能性!!【及川幸久−BREAKING−】

及川幸久 THE WISDOM CHANNEL

【本日のツイート】









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【速報】トランプ陣営「我々は内戦に向かっている。戒厳令を発令すべきだ」|News U.S.


絶叫した顔



【速報】トランプ陣営「我々は内戦に向かっている。戒厳令を発令すべきだ」|News U.S.

ワトソン君がネット掲示板で探してくれた情報だ。トランプ陣営のリンウッド弁護士がいまの米国は内戦状態にあるとしていて、間もなく戒厳令を宣言すべきだとトランプに直々に提案している。ここ最近の不正を追及する動きとそれに対する結果を受けてのことだろう。トランプには現職大統領としての強みがある。残り1カ月半でできることは少ないが、そのうちの一つには確かに戒厳令が含まれている。

news-us.org

 









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トランプ「これは私が今までしたスピーチで最も重要だ」 - 日本を守るのに右も左もない

日本語訳あり
必読
blog.nihon-syakai.net/blog/2020/12/1








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米、中国人ビザ期限を大幅短縮 共産党対象、10年を1カ月に:東京新聞 TOKYO Web

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怪情報

戒厳令発令は12/5?








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CNN's Jeff Zucker BLASTS Rudy Guiliani As "Useful Idiot" In 9AM Call With Senior Leadership At CNN | USSA News | The Tea Party's Front Page

罵声を飛ばす以外に出来る事が無くなったCNNは発狂状態。アホン猿

サルの顔
は、こんなものを信用しているのである。

大爆笑
 めで鯛

魚

クラッカー







CNN's Jeff Zucker BLASTS Rudy Guiliani As "Useful Idiot"

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アグネス・チョウ(周庭)は、中国凶産党とアメリカ民主党のダブル工作員。








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【トランプ大統領選】オバマが関与するバイデン支持極左組織「Indivisible」がドミニオンにアクセスしていた!? ついに証拠を提示…不正確実!







【トランプ大統領選】オバマが関与するバイデン支持極左組織「Indivisible」がドミニオンにアクセスしていた!? ついに証拠を提示…不正確実! - TOCANA

 2020年米大統領選挙の不正疑惑をめぐり、投票システム「ドミニオン」のきな臭い話が次々と明らかになってきた。 今週水曜日、アリゾナ州で開かれた不正投票をめぐる公聴会で、元米陸軍情報将校のフィル・ウォルドロン氏が、新たな証言をしたのだ。嘘偽りのない真実を語る宣誓をした上での証言であるため、虚...

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【速報】ミシガン証人「署名不一致でもバイデン票の不正集計を強要されました」|News U.S.

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【唖然】米郵便局がトランプ票を388,000票も抹消していた!|News U.S.

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大統領選の最新情報 トランプのスピーチは軍事作戦のGOサインだった。 : 日本や世界や宇宙の動向










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米トランプ大統領、中国共産党員9200万人とその家族の観光ビザ規制厳格化 「中国共産党の「有害な影響」から米国を守る」 : 日本や世界や宇宙の動向












世界銀行300人委員会(もうすぐ崩壊)

@someone5963



ジョージア州集計所の監視カメラ 選挙監視員を帰宅させ開票続行 スーツケースから大量の隠し票

出るわ出るわ

おでん

とっくりとおちょこ







ジョージア州集計所の監視カメラ 選挙監視員を帰宅させ開票続行 スーツケースから大量の隠し票

ドナルド・トランプ大統領の弁護団は12月3日、ジョージア州議会の公聴会で、集計所の監視カメラの映像を提示した。映像には、投票日の夜に監視員を開票所から帰した後、開票作業が続行され、大量の票が入った複数のスーツケースがテーブルの下から引き出しされる様子が写っている。

epochtimes.jp








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@someone5963



元米軍情報官が証言「外国勢力による投票システムへの操作が意図的に許可された」

これは、モロ国家反逆罪

タコ

イカ







元米軍情報官が証言「外国勢力による投票システムへの操作が意図的に許可された」

元連邦検察官のシドニー・パウエル(Sidney Powell)弁護士が11月25日にミシガン州を起訴した際に提出した証拠の中には、元米軍情報官が「ドミニオン投票システム」が中国共産党やセルビア、イランなどの外国勢力によって米国の選挙を不正操作するために使用されていたと証言した宣誓供述書(PDF)が含まれている。

epochtimes.jp








世界銀行300人委員会(もうすぐ崩壊)

@someone5963



【速報】米大統領選「不正投票」の“決定的証拠”映像を公開!! 隠しスーツケースに不正票2万… ばれたバイデンの手口、トランプ勝利へ

証拠があり過ぎてワカワカメ