ディープ・ステートとは？
－ここ２、３年ネットで「ディープ・ステート」という用語が頻繁に用いられている。当ブログでもよく用いている。例えば、表に表れている米国トランプ政権に対して、表には出ないで裏から同政権をコントロールしているとみられる「陰の政府」を指す言葉である。ただディープ・ステートと言ってはみても今ひとつ漠然としてその実態が掴めないところがあった。今回転載するのは、その実態により鋭いアプローチを試みた一文である。世界的富豪としてマイクロソフトのビル・ゲイツなどがすぐ思い浮かぶ。確かに彼らは１％支配層には違いない。が、彼らからも搾取している更なる１％支配層があり、それはわずかに「７００人」に過ぎないという。７０億世界人口のうちのたった７００人。彼らは「ブルーブラッド（青い血）」と呼ばれる超太古からの冷血悪魔血脈を受け継いできた“貴種”であり、ディープ・ステートの真の核となるのは彼らだという。まさに「現世界システム」とは彼らが営々として築き上げてきた成果なのであり、その根幹をなすのがＦＲＢや日本銀行などの各国中央銀行であり、よって世界中の貨幣制度や金融システムは彼らに支配されているのだ。彼らの支配、搾取の度合いが顕著になったのが１９９０年代以降だという。わが国で言えば平成に入って間もなくのバブル崩壊以降となる。誰が見ても明らかな、わが国の「失われた３０年」は、本質的に欧米ディープ・ステート悪魔勢力によってもたらされたものなのである。新自由主義、市場原理主義という美名のもと、その実は「獣的競争原理」により、彼らの企業群であるハゲタカ外資によってわが国国民資産の相当部分が強奪された。ディープ・ステートの忠実な下僕が現安倍政権であり、霞ヶ関高級官僚であり、財界首脳なのである。転載文はＢ・フルフォードの最新刊本の引用に多くを負っている。そのフルフォードはとうとう朝堂院主宰の国家非常事態対策委員会からも干されたが、以前から「（ディープ・ステートの一員の）ロスチャイルドなどから日本銀行を日本国と国民の手に取り戻すことが本当の日本再生に不可欠」と力説していた。そうすれば失われた富を取り戻せ、日本国民は今より遙かに豊かになれるのだ、と。 （大場光太郎・記）－
ディープ・ステートとは
http://blog.livedoor.jp/genkimaru1/archives/2105910.html#more
2019年05月08日06:19 大摩邇
http://motoyama.world.coocan.jp/
＜転載開始＞
最近よく耳にするようになった「ディープ・ステート」という言葉ですが、興味深いことにウィキペディアに載っていません（私が探せなかっただけかもしれませんが）。
私は前々からディープ・ステートの実体は何かという思いがありました。
影の政府と言われても、多くの人は、「じゃあ、影の政府って何？」となると思います。表の政府の裏に影の政府があって、いろいろ操っていると言われても、じゃあその中身は何？ ということになると思います。
今回は、そのディープ・ステートを話題にしたいと思いますが、こういった話をすると必ず出てくる「陰謀論」について私の考えを述べたいと思います。
私は、これまで何回か「ああ、それ陰謀論ですね」と言われたことがあります。
私自身は、世界の政治や金融・経済をリアルに動かしている力学が何かという観点から意見を言っているつもりですが、そうしたことを言うと、「陰謀論」というレッテルを貼る人がいることに気づかされました。
大事なことは、それが真実かどうかなのに、「陰謀論」という言葉で一括りにして、それ以上の思考をストップしてしまうのです。
私はこれは、日本人に行われたマスコミの洗脳工作の結果だと睨んでいます。
洗脳工作の一例として、精神世界の例を挙げてみたいと思います。
その代表的なものが、テレビによる討論番組です。
著名なお笑い芸人がＭＣを務め、ＥＴ、ＵＦＯ、スピリチュアルなどの話題を取り上げ、肯定派、否定派に分かれて討論する番組があります。それは時として、口角泡を飛ばして相手を非難し合うものとなり、およそ「良識的な立場」の視聴者からすると、その低俗性ゆえに眉をひそめるものとなります。
さらに肯定派の貧弱な理論を、舌鋒鋭い否定派の科学者が完膚なきまでに論破する様を見れば、肯定派の言うことなど信じるに足りないという印象が強く残ります。
そうした番組を何度も観ることによって、「良識がある人なら」肯定派の言うことなど、まともに信じてはいけない、といった観念を植えつけられてしまいます。
こうしたことを番組の製作者は意図的にやっていると思います。
まずベンジャミン・フィルフォード氏は、完全にテレビを干されてしまいました。副島隆彦氏もけっしてメジャーではありません。大手マスコミは、こういう人々の論説の一切を封殺しています。
そしてテレビに登場するのは、「御用学者」と言われる人々や、マスコミの意に添う意見を言うジャーナリストなどです。
そういった人々の言うことこそ「良識的」であり、影の政府などという「陰謀論」は、まともな人なら考えない胡散臭いものだという雰囲気を作り上げてきました。
「陰謀論」という言葉は、そうして洗脳された人々にとって必須のアイテムです。「陰謀論」というレッテルを貼ることにより、自分が相手より精神的に優位に立てる上に、自分がそれ以上、追求や思考をしなくて済むようになる免罪符になるからです。
洗脳されているかどうかは簡単にわかります。
世間一般の常識ではない情報に接したとき、「陰謀論」とかそれに類したレッテルを貼ってそこで思考をストップするのか、それとも自分の頭で考えようとするかでわかります。自分の頭で考えようとする人は、安易に人の意見（世間の常識）に左右されることはありません。人の意見はそれはそれとして聞きながら、（真実を知りたいと思うならばですが）自分で情報を集めようとするはずです。
前置きが長くなりました。
この記事の本題はディープ・ステートとは何かです。
『金融再起動』（ベンジャミン・フルフォード著、秀和システム）から抜粋して紹介させていただこうと思います。
本の１２５ページに世界の長者番付上位１０人（２０１９年）の表が載っています。
１位はアマゾンのジェフ・ペゾフ氏（１４兆５４００億円）、２位がビル・ゲイツ氏（１０兆７１００億円）、３位がウォーレン・バフェット氏（９兆１６００億円）といった具合です。一般的にディープ・ステートは、そうした世界の超大富豪といった説明が見られますが、フルフォード氏は彼らの上があると言っています。
引用文の冒頭に「表」と出てきますが、それは世界の長者番付上位１０人の表のことです。
・・・＜『金融再起動』、ｐ１２７～ｐ１３１から抜粋開始＞・・・
◎その１％をさらに支配する７００人
表に登場する「世界の大富豪」は、しょせん、「氷山の一角」であり、この１％もまた、搾取される立場にある。要するに世界の富９９％を支配する１％を、さらに少数で支配しているという構図なのだ。
もうおわかりだろう。その支配者たちこそディープ・ステイトの中核なのである。
その数は、わずか７００人だ。７０億人の世界人口のうち「０．００００００１％」それが世界の富の９９．９９９・・・％を実質支配している。これが私たちの生きる世界の「リアル」だ。
実際、世界の主だった大企業、金融機関、投資ファンドの株主には、必ず特定の「７００人」が重複で関わっている。会社四季報を見れば一目瞭然であろう。いまや、日本の上場企業には、必ず英語名の投資ファンドが大株主になっている。この「７００人」は、この投資ファンドや資産管理団体の大株主に必ず名を連ねている。そうして間接的に名だたる大企業の富を「合法的」に搾取する。その意味で天下の大トヨタも「７００人」に多くの上納金を納める支配下企業と言えよう。
この「グレイト・セブン・ハンドレッド」たちが、世界を支配し、この世界を歪めてきた。ただし、この７００という数字は、個人だけでなく「一族」や「集団」を意味する。世界の富を管理する「１％」の上位組織となり、「ディープ・ステイト」を形成してきた。まさに「闇の支配者」であり、２０世紀から現在まで世界をコントロールしてきた「旧体制の支配者」なのである。
２００年以上にわたる２０カ国の資料に照らし合わせていけば１９３０～１９８０年までは例外的に格差の小さい時代であったことがわかる。そして１９９０年以降、突如、格差が急速に広がり、２０００年代になって誰の目にも明らかなほど顕著になった。このことから１９３０年代から１９８０年代に支配システムが築き上げられ、１９９０年代以降、つまり平成になってから搾取の時代に入ったことが理解できるだろう。
◎その正体はＦＲＢの株主たち
いまの世界には富を独占的に支配する「７００」の勢力が存在している。世界を一つの国に見なせば、「王侯貴族」のような特権的な力を持つ勢力と考えればいい。
ただし単純なピラミッド型の権力構造ではない。それぞれの勢力が相争い、時には協力するような複雑な関係にある。
代表的な勢力で言えば、まずヨーロッパの王族がある。彼らはローマ帝国以来、なかにはアトランティス時代からの「カエサル」（皇帝）の未商を自称し、ブルーブラッド（高貴なる血）の一族として権力を握ってきた。また、実質的な世界支配で重要な役割を果たしてきたロスチャイルドやロックフェラーといった一族、一神教による宗教支配の主導者であるバチカン、東西貿易によって莫大な金（ゴールド）を保有してきたアジアの王族、欧米の植民地支配で巨大化した各種メジャー企業のオーナー一族、さらにマイクロソフトやフェイスブックといったＩＴで躍進した新興財閥などが存在している。
これらの勢力は「通貨発行ビジネス」を牛耳っている。「国際基軸通貨ドルの支配者」たちであり、ドルを発行するＦＲＢ（連邦準備理事会）のオーナー（株主）たちと言い換えてもいい。ＦＲＢを通じて日本を含めて世界主要国の中央銀行を支配してきた勢力。通貨を作り、各国政府に金利をつけて貸し付けるという濡れ手に粟の商売をしてきたからこそ、これほどの富の偏在が起こったのだ。
そもそも通貨は、その国の税収と国富によって価値が担保されている。極端な話、税収の「前借り」の証書といっていい。税収の当てがあるから「紙切れ」に価値が生まれる以上、その国の財務省なり、国有銀行で発行されるべきとなる。これが不換紙幣の構図だが、それ以外には金（ゴールド）や銀との兌換紙幣がある。これは金銀を準備すれば民間銀行でも発行できる。ドルを発行するＦＲＢの連邦準備制度理事会の「準備」とは、兌換用の金（ゴールド）を意味する。ドル用の金（ゴールド）を準備した理事会のことなのだ。ゆえに建前上は国有銀行でなくとも成立できた。
しかし１９７１年のニクソンショック以降、ドルは金との兌換を廃している。となれば当然、それ以降のドルの発行はアメリカ政府が管理すべきものとなる。先に述べたように税収と国富で価値を担保しなければならないためだ。
同様に基軸通貨のドルが不換紙幣化すれば日本銀行など各国の中央銀行もすべて完全国有化しなければならなかった。そうしなければ通貨の価値が維持できなくなるのは自明の理であろう。
にもかかわらず、中央銀行の国有化は断固阻止されてきた。むしろ「中央銀行の独立性」なる美名（プロパガンダ）のもと、国有化どころか政府の影響力を排除してきた。
国有化できなかったのは「ディープ・ステイト」の存在にあった。７００の組織は、こと、「通貨支配権」に限って、各勢力が積極的に協力してきた。それが自分たちの権力基盤になるからだ。通貨を握ることで世界を支配してきたのである。
ゆえに「革命」の主戦場は「通貨」をめぐる戦いとなっていく。
新しい金融システムを生み出すことでディープ・ステイトの支配体制を終わらせ、新時代を築く。本書のタイトル「金融再起動」には、その思いを込めている。
・・・＜抜粋終了＞・・・
さらにディープ・ステートの核心に迫っていきます。
・・・＜『金融再起動』、ｐ１３１～ｐ１３６から抜粋開始＞・・・
◎「テロ戦争派」ＶＳ「温暖化派」
さてディープ・ステイトは、必ずしも一枚岩ではない。大別すれば欧米を拠点にした二大勢力が存在している。
アメリカを根拠地にするのが「テロ戦争派」である。その陣営は、ロックフェラー家とブッシュ家が中軸となる。ロックフェラーは、言わずと知れた石油を中心としたエネルギー利権を牛耳っている。その石油利権を管理してきたのがサウジアラビア王家、さらに軍事拠点としてのイスラエルが存在する。
エネルギー利権を支配するには、「戦争」が不可欠。その戦争を起こす手っ取り早い方法が「テロ」だ。自作自演のテロを起こし、戦争を仕掛けて利権を奪い取る。火付け盗賊ゆえに「テロ戦争派」と名付けたぐらいだ。
このテロ実行部隊を管理しているのがブッシュ家である。テロ実行部隊の別名は「ナチス派」。第２次世界大戦後、敗戦国となったドイツ、日本、台湾（国民党）の敗残兵を使い、世界中に配置し、国際的な犯罪ネットワークを構築。ドラッグ、武器、人身売買といった非合法活動とテロの実行部隊にしてきた。その司令官がアメリカのブッシュ家なのである。
このナチス派と深い関わりがあるのが、先のサウジアラビア王家とイスラエル、正確に言えば、シオニズムを信奉する「ユダヤ狂信派」である。
わかりやすい例で言えばＩＳ（イスラム国）だろう。ＩＳの母体は、ナチスドイツがエジプトに作った「ムスリム同胞団」であり、戦後、アメリカのブッシュ家が管理、「イスラム過激派」に仕立ててきた。そうしてユダヤ狂信派たちのイスラエルと「戦争」を起こしては、中東の利権を奪い、それをサウジアラビア王家が管理してきたという構図となる。
次にヨーロッパを根拠地にするのが「温暖化派」である。
その中核は国際金融マフィアのドン、ロスチャイルド家だ。これにヨーロッパの王族、さらに「黒いバチカン」の異名を取るイタリア・フリーメーソンのＰ２ロッジ、別名「イルミナティ」がある。Ｐ２ロッジは「一神教」の影の支配者でもある。
この両陣営は「このまま人口が増えすぎると地球環境が汚染される」点で一致してきたが、その処理方法をめぐって対立することになる。
そのきっかけとなるのが、後でも述べる２０００年のアメリカ大統領選挙である。ここでアメリカ派閥のジョージ・Ｗ・ブッシュ（ベイビー・ブッシュ）とヨーロッパ派閥のアル・ゴアが激突する。それは単純な共和党対民主党の争いではなく、「今後、人類をどう管理するのか」というディープ・ステイト同士の争いでもあったのだ。大統領選を代理にして二大派閥に分かれた結果、「人口の９割を間引いて殺害する」という人工ハルマゲドン計画を「公約」にしたベイビー・ブッシュと、二酸化炭素（ＣＯ２）加税を公約に掲げ、その裏では「エリート以外はチップを埋め込み、断種をして家畜化すればいい」と企んでいたヨーロッパ派から支援を受けたアル・ゴアが争い、最終的には実力行使に出たベイビー・ブッシュが勝利する。これで両陣営は決裂していき、以後、対立を深めていくことになる。
とはいえ、である。支配者たちが支配すべき人々を「殺して」利益が出るはずはなかろう。そんな簡単なこともわからなくなったのは、「ハザールマフィア」、悪魔を崇拝するサタニストの存在があるのだ。遊牧系の特殊な価値観を持つハザールは、農耕民族をシープとピープルの造語「シープル（羊人）」と呼んでサタンの生け贅にしてきた。このサタニズムが両陣営に広がったことで、ディープ・ステイトの「闇」の部分となっていくわけだ。
◎両陣営にまたがるハザールマフィアとグノーシス派イルミナティ
これら両陣営の実務部隊となってきたのが「グノーシス派イルミナティ」である。グノーシス派は実力主義（メリトクラシー）を掲げ、各分野の「天才」をスカウト、両陣営の実務部門を担ってきた。両陣営の中核は、いずれも「血脈」主義のためか、次第にグノーシス派イルミナティは両陣営の方針に反発するようになる。
旧支配者たちには「穏健派」も存在する。その代表はアジアの王族たちだ。現物主義（実物資産主義）のアジアの王族たちは、金（ゴールド）など貴金属を大量に保有している。彼らは先の二大陣営のこうした狂気の計画に興味はなく、むしろ、世界経済の発展を望んでいる。
またイタリア・フリーメーソンと深い関係のあったベネディクト前法王を「黒いバチカンとすれば、現フランシスコ法王は「白いバチカン」を取り戻し、穏健的な路線を強めている。同様にエリザベス女王、日本の皇室も「王族（皇族）」のなかでは穏健派となる。
実際、２０１２年を境にして突如、ヨーロッパの王族が退任していく。ざっとあげれば、オランダ女王のベアトリクスが譲位し国王ウィレム＝アレクサンダーへ（２０１３年４月３０日）、カタールの王ハマドがタミームへ（２０１３年６月２５日）、ベルギーのアルベール２世がフィリップへ（２０１３年７月２１日）、スペイン国王のファン・カルロス１世はフェリペ６世へ（２０１４年６月１９日）という案配だ。こうして世界の王族たちが消えていくなか、エリザベス女王が玉座に残り、平成天皇のように無事、退位できるのは、国民に愛されてきた穏健派ゆえであろう。
これら旧支配者たちのうち、アメリカ、ヨーロッパの両陣営は、ダークサイドに堕ち、文字通り、「人類」を敵に回すことになる。当たり前だが、殺されるか、家畜にされるか、どちらかを選べといわれて納得するはずもない。その結果、２０００年代にかけて旧体制を打破して新時代を築こうとする「人類同盟」、あるいは「人類解放戦線」とも言うべき戦いが始まる。これが「革命軍」となっていくのだ。
・・・＜抜粋終了＞・・・
当然ながら、フルフォード氏が１００％真実の情報を流しているとは限りません。
しかし私としては、ディープ・ステートに関しては（現時点では）フルフォード氏の理解が一番真実に近いのではないかと思っています（それゆえ、ここで紹介したわけですが）。
私がそう考えた理由の一つは、フルフォード氏に対する圧力の凄まじさがあります。
フルフォード氏が表のマスコミから締め出されたという話をしましたが、ネットでフルフォード氏の記事が出たときは、必ずといってよいほど誹謗中傷の記事や投稿があります。
こうした誹謗中傷が来るということは、見方を変えればフルフォード氏が核心を突くことを言っていることの証明ともいえるからです。
（２０１９年５月７日）
＜転載終了＞
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